2020年5月

痴呆になっても

自分には意識的に絶対見ないテレビ番組がある。日テレの「ウェークアップ!ぷらす」、TBSの「アッコにおまかせ」と「サンデーモーニング」。辛坊治郎の傲慢さと和田アキ子の上から目線と張本勲の見当外れな喝が、もの凄く嫌いだからだ。今日はサンデーモーニングについての話。でも対象は張本ではない。30年以上も司会を務めてきた関口宏についてだ。関口宏と言えば、嘗ては日本の茶の間を独占した好人物だった。でも、76歳を迎え相当変質しているようだ。「ようだ」と言うのは、実際に番組を見ていないし、度々醜聞を耳にするからだ。特に最近は毎週のように話題に上る。埼玉西武ライオンズ・辻発彦監督には「CSで負けるのなんで?」とか、ガンバ大阪の遠藤保仁選手には「年齢が気になる、来年もやる気?」とか、元中日ドラゴンズ山本昌投手の高校球児たちへの思いやりに「NO」と言いたい放題。番組の進行もシドロモドロで言い間違い、進行忘れが続出し、アシスタントの唐橋アナが介添えをしているという。要するに痴呆症状が出まくっているようだ。そんな関口に頼るテレビ局もだらしないが、晩節を汚す夫にストップをかけられない佐知子夫人も嘆かわしい。痴呆になっても、己を痴呆と自覚出来る方法は無いものだろうか。ひょっとすると、自分は関口に近づいているのかもしれない。恐怖を感じ始めた。

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国際条約の不履行2

中国が香港国家安全法を導入する方針を全人代で決定した。数日前にこのブログ「国際条約の不履行 」で、英国が先頭に立って香港を救うべきだと書いた。その後、導入の決定を受け、英国は英国民海外旅券を持つ約35万人の香港市民に英市民権を取得する道を開く方針を表明した。更に対象を広げ、何と対象を有資格者約290万人に広げる考えを明らかにした。現在英国は移民の流入阻止にやっきだから、実現性は見通せないが、心意気は立派だ。義務と権利の精神が伝わってくる。一方トランプも中英共同宣言違反だとして、通関・ビザなどの優遇措置を撤廃し、国家安全法導入に関係した中国や香港の高官に対して制裁を科すとしているが、あくまで他人事だ。身を切る制裁にはなっていない。選挙前のパフォーマンスに映る。英国が市民権取得の道を拓いたことは高く評価出来るが、一方で、香港市民が今まで通り自由な生活が出来るよう、国家安全法を監視し、常に実情を世界に発信し続けることも重要だ。

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届かぬ特別定額給付金

可及的速やかに給付するはずだった10万円の特別定額給付金が未だに滞っている。名古屋市では6月中に給付出来ないかもしれないという。菅官房長官は「5月の出来るだけ早い時期に」と言っているが、現場の自治体では作業が混乱している。寝屋川市では2千人以上に二重給付してしまった。特に大都市では確認作業に手間取っている。何故なのだろう。諸悪の根源は、国の申請サイト「マイナポータル」の不備だ。政府は速さと人の無接触を理由に電子申請を推奨しているが、マイナポータルのマイナンバーと自治体が保有する住民基本台帳とが連動されていない。折角電子申請しても、自治体では一つひとつ手作業で住民基本台帳と照合しなければならない。しかも申請者側にとってもマイナポータルで確実に申請出来たのか確認出来ないため何度も申請を繰り返す人がいるという。加えて誤記も多い。それらを全て照合しなくてはならないから、作業は雪だるま式に増える。政府は特設ホームページで各市区町村の給付状況を公表しているが、支給開始競争を煽っているとしか言い様がない。政府のやっつけ仕事に自治体の不満は爆発寸前だ。

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引導を渡したコーツ

コーツIOC調整委員長が今月22日に、東京五輪開催について「新型コロナウイルス感染症のワクチンが開発されるとしても、この疾病の脅威を防げるようには思えない。最も現実的な問題は選手達が206カ国から集まるということだ」と否定的に語った。更に「再延期は無い。最終判断は10月になる」とも言った。これに対しJOCは「再延期など聞いていない」と否定した。事実IOCは公式的には再延期は無いとは言っていない。でも内々の決定事項だ。いつものIOCの対応であり、バッハIOC会長の常套手段なのだ。まずIOC幹部で方針を決める。次にコーツ調整委員長がアドバルーンを上げる。そして開催国とスポーツ界の反応を見る。でも方針は揺るがない。言わばガス抜きだ。従って10月には東京五輪中止のアナウンスがなされることになる。延期が決まった時に既に中止は決定していたのだが、安倍首相の政治的要望で5月に中止を発表する約束になっていたと言われている。でも、安倍はコロナ騒動にかこつけて中止の報道は出来なかった。そこで、仕方なくコーツ調整委員長が安倍代行として、引導を渡したのかもしれない。五輪が政治に悪用されている。可哀想なのは選手たちだ。開かれるはずの無い東京五輪に向け全精力をつぎ込んでいる。安倍の罪は極めて重い。

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トランプ vs ツイッター

トランプとツイッターの闘いが興味深い。トランプといえば、ツイッターを最大限活用している筆頭だ。でもトランプのツイートはフェイクが多い。ついにツイッターは、トランプのツイート「カリフォルニア州の郵送投票は不正だ」に、事実確認が必要だとして青色の感嘆符の警告ラベルを付けた。これに激怒したトランプはツイッターを閉鎖する大統領令に署名すると反撃している。この話には前哨戦がある。ツイッターは昨年11月に政治広告の掲載を禁止した。ツイッターのジャック・ドーシー最高経営責任者は「政治的メッセージは金銭ではなく努力によって伝えるべき」だとしている。更に「野放しの虚偽情報や深刻な嘘が拡散しないよう懸命に取り組んでいる。政治広告が無くなると経営的には相当きついが決断した」とも言っている。金任せで大量の選挙活動広告を出してきたトランプにとっては大打撃になっている。ツイッターは良く戦っている。勝利を願いたい。日本では昨日書いたように、政府がSNSを悪用しようとしている。SNSの悪用は、やり方が変わっても世界共通のようだ。

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国民監視の道具

フジテレビ番組「テラスハウス」に出ていた女子プロレスラーが、SNSの誹謗に耐えかねて23日に自殺した。そして、何と3日と経たず26日には高市総務相が待ってましたとばかりに「極めて問題のある事象だからSNSの発信者の特定を容易にするための方策を導入する」と表明した。安倍のコロナ対策と比較して、異常に超極めて早い対応だ。だが極めて奇妙に感じる。この女子プロレスラーはヒール役。でも親交のあった元女子プロレスの長与千種は、彼女は役とは違い極めて気の良い娘だったと振り返っている。テラスハウスは、台本無しが売り物と言われていたが、フジテレビは意図的にヒール役をさせていたのだ。そんなヒール役に反応し誹謗するする人も問題だが、電話番号表示を義務付け発信者の特定を容易にするとする政府主導の高市案は更に問題だ。SNSの管理は、SNS事業者に義務付けるべきだ。決してSNSを政府の国民監視の道具にしてはいけない。高市案は、恐らく国民監視に注力する内閣情報調査室からの入れ知恵または指示に違いない。高市も黒川問題の森も、官邸の小間使いと化しているように見える。

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国際条約の不履行

中国政府が香港の統制を強化する「香港国家安全法」の制定に向けて動き出した。国家安全法とは、国家の分裂行為、反逆、暴動を禁止する法律のこと。香港の基本法には、政権転覆や国家分裂を禁じた条例はあるが、中身が曖昧なため香港政府が具体的な違反行為を決めることになっていたが、決められないまま現在に至っている。そこで中国が香港政府を無視し、全人代で香港の国家安全法を制定する方針を打ち出した。5月28日に可決され8月には施行されると報じられている。問題は香港政府無視と中身だ。国家分裂や政権転覆、組織的なテロ活動、外部勢力による内政干渉を禁止する。香港独立を主張したり共産党の一党支配を批判したりすれば違法となる。しかも外国人にも及ぶ。また中国の国家安全当局が香港に出先機関を設置できると定めている。要するに中国は「一国二制度」を形骸化させ、実力行使で「一国一制度」に変えようとしているのだ。これでは香港住民の言論の自由や諸外国からの経済活動が極端に制限されてしまうことになる。だから住民も諸外国も反対している。中国は内政干渉だと反発している。でも決して内政干渉では無く国際条約の不履行と言える。かつて香港は英国の植民地だったが1997年に返還された。中英共同宣言には、50年間は「一国二制度」を維持すると謳われている。当事者である英国は2047年まで香港の自由が維持されるよう、先頭に立って香港を救うべきだと思う。

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首脳らのコロナ成績表

危機への対応こそ、リーダーとしての資質が問われるものだ。新型コロナウイルス危機への対応で、各国首脳の支持率の変動が鮮明になっている。概ね主要国では首脳の支持率は顕著に上がっているが、例外的に下げている国の首脳もいる。米調査会社モーニング・コンサルトがコロナ危機勃発以降の支持率を調査し発表した。支持率が大幅に上昇したのは、感染拡大に備えて医療体制を早くから整えた独のメルケル、早期に外国人の入国禁止に踏み切った豪のモリソン、コロナとの戦いを戦争と表現した仏のマクロン、いち早くロックダウンした印のモディ、その他加のトルドー、伊のコンテ、英のジョンソン、台の蔡、新のアーダーン等々、数え上げたら切りが無い。一方で、支持率を下げたのは、米のトランプ、伯のボルソナロそして日本の安倍の三羽烏。経済優先の人命無視が評価を下げた。安倍に至っては、東京五輪の行方、習近平の訪日予定で非常事態宣言を遅らせたばかりか、対策が悉く後手を踏み、有効な対策が打てず国民の自主性に頼るだけ。しかも、ドサクサに紛れ黒川法案を通過させようとした。コロナより我が身大事のための黒川だったのだ。国民が愛想を尽かすのは当たり前。然るべくして支持率は危険水域の30%を割った。

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マスク姿

香港大学の研究チームがハムスターを用いたマスクの感染抑制効果を発表した。マスクが無い場合の感染率は66%だったが、感染したハムスターにマスクを着けると15%になり、感染していないハムスターにマスクを着けると35%になったという。新型コロナウイルスにはマスクが極めて有効なのだ。いま外を歩くと殆どの人がマスクをしている。新しい生活様式として定着するかもしれない。マスク姿を見ながら、ふと星新一のSF小説を思い出した。ある男が長い宇宙旅行の末、ある星に到着する。何と地球と同じ環境にあり、人間らしき生物が生活している。全員がおちょぼ口なのが特徴だ。男は女性と恋に落ちキスをする。女性は顔を赤らめる。何か変な臭いがする。そこで男は気付いた。この星の生物は、口が肛門で、肛門が口なのだ。この小説を読んでいて疑問に感じたことがある。何故この星の生物はパンツを着けないのだろうかと。言うなればマスクだ。なんだか、いま外を歩いているマスクの人の中には、ひょっとすると異星人がいるのかもしれないと思えてきた。

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口封じ

賭博容疑の黒川検事長が辞任したが、懲戒ではなく訓告処分となった。国家公務員法や検察内規に照らし合わせても懲戒処分が妥当だ。黒川が訓告処分になれば、退職金6千万円は貰えるし、天下りも可能となる。政府はろくに調べもしないで何故黒川優遇で幕引きを図るのだろう。答えは簡単明瞭だ。甘い裁定をしなければ、黒川に過去の甘利利権の握り潰しなどを暴露される恐れがあるからに違いない。安倍政権では、このパターンが多い。安倍は森法務相の進退伺いを拒絶し、法務相に留まらさせた。有能だからではない。無能さは実証されている。閣外に去った後に真相を暴露されては困るからだ。森友問題で公文書を改ざんした佐川理財局長を国税庁長官に栄転させた。昭恵夫人と財務省を繋いだ森総理夫人付き内閣事務官は伊大使館1等書記官に栄転させた。安倍は「出来ることなら離婚したいですよ」と漏らしているが、夫人は頑として受け付けない。離婚を強行してしまえば、夫人が何をバラすか分からないから仮面夫婦を続けるしかない。これらに共通するのは「口封じ」だ。黒川の後任には、政界に天敵の林名古屋検事長が有力となった。検事総長になれば、ポスト安倍時代での手腕が楽しみになる。検察が正常に機能することを願いたいものだ。

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免疫パスポート

抗原抗体理論では、感染後に抗体が出来れば免疫を獲得し二度と感染しないことになっている。そこで、いま世界各国の政府や企業は経済活動の再開を目指すため「免疫パスポート」なるものの発行の準備を進めているという。検査をして抗体があった人に証明書を与えて、就労や移動の自由などを認めようとの狙いだ。ドイツでは、ドイツ感染症研究センターなどの研究所が免疫パスポートの発行を提案している。またイギリス政府は検査で抗体が確認された人に証明書やリストバンドを発行し、外出制限を解除していく方向を考えている。フランスではIT企業が感染リスクのない観客だけがスポーツを観戦出来るスポーツイベント用の「免疫パス」を開発中とのこと。日本でも、政府専門家会議で竹森慶大教授が、新型コロナウイルス感染拡大防止と経済活動の両立を図るために県境をまたぐ際の国内パスポート案を提案した。国内だからパスポートではなく手形とでも呼ぶのだろうか。はたまた関所は何処に設けるのだろうか。まずは最前線で戦う医療関係者に適用し、戦力アップを図るのが最善だ。

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信用出来ない輩

黒川検事長の賭けマージャンを文春がすっぱ抜いたとのニュース。しかも緊急事態宣言下で2回も行っていたという。これで黒川が検事総長になる目は無くなった。と言うよりは黒川自身の進退が問われることになる。前日突如として黒川優遇後付け法案である検察庁法改正案が取り下げされた。その理由は、国民の理解が得られなかったと安倍は言っているが、事前に黒川の賭けマージャン情報を得たからに違いない。ところが、この法案取り下げについて見解が二分している。黒川の定年延長は誰が要請したのかでだ。安倍は法務省からの強い要請で定年延長を閣議決定したと言い始めた。櫻井よしこも、記録を確認すると法務省が要請したことは明らかだと援護している。しかし、これまでの森法務相のシドロモドロな国会答弁を見れば、要請が法務省ではないことは明白だ。安倍が保身のため黒川を総長に就けるよう森に命令し、渋々森は従ったに過ぎないと推測出来る。自分から見て、信用出来ない輩の代表は安倍だが、この一件で櫻井も加わることになった。

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黒点が無い日々

コロナウイルスのコロナ命名の由来は、形状が太陽の周りにあるコロナと似ているからだ。地上では新型コロナウイルスが猛威を振るっているが、本家の太陽でも異変が生じているという。太陽の黒点が発生しない日が続いている。昨年は281日も発生しなかった。今年に入っても100日以上続いている。全く異常な現象だという。黒点が生じないということは太陽の活動が低調であることを意味している。太陽の活動は地球の気候に大きな影響を与える。今は地球温暖化と騒いでいるが、反対に寒冷化する恐れがある。2010年代から世界的に異常気象が続いている。直接の原因は偏西風の蛇行だ。その原因は分かっていないが、太陽が熱圏を変化させ偏西風に影響しているとの説がある。異常気象の原因は、温暖化ではなく寒冷化なのかもしれない。地球の気温が2度下がれば大規模な飢餓が発生する恐れがある。地球は約4900万年前に始まった新生代氷河時代の中で1万1600年前に始まった間氷期の下にある。ひょっとすると、人類が放出している多量の温室効果ガスが、次の氷期を先延ばしにしているのかもしれない。物事は見方次第で捉え方が激変するものだ。

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WHOが今成すべき事

WHO年次総会が始まった。コロナ対策が喫緊の課題であるが、中国の猛反対でコロナ対策優等生の台湾の参加は認められなかった。一方で中国はEUが提案した再発のリスクを減らすための調査を受け入れる意向を示した。だが、ウイルス起源の調査ではないと釘を刺した。トランプはWHOが中国の意向に偏向しているとして拠出金の減額やWHO脱退表明している一方、習近平は拠出金を40億円から2100億円に増額すると表明した。恐らく中国の調査が行われても、新たに得られる有効な情報は無いだろう。2100億円はWHOの口封じ料となるのだろう。WHOが今成すべき事は、世界的なコロナ再発の防止だ。型通りの調査をしても再発防止への効果は薄い。いま各国でワクチン開発が進んでいる。有効性のあるワクチンを如何に速く自国で活用するかの競争下にある。ワクチンを得られた国だけがコロナ禍から免れることになる。WHOのWがWORLDのWであるのならば、世界のワクチン開発の情報センターとなり、一刻も早くワクチン供給体制の構築に注力し、かつワクチンが一国に偏在的に使われないようルールを構築しておくことが最大の使命だと思う。果たして受け身のテドロスWHO事務局長にその裁量はあるのだろうか。

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猫の姿勢反転技

もうだいぶ昔の話だが、帰宅するとカミサンが今日は大変だったと報告する。自宅の前の公園の高い松の木に子猫が登って降りれなくなり、消防の梯子車が出動して救出したとのこと。一部始終を見守っていたようだ。確かその時自分は「猫は逆さまに落ちても足から着地出来るから大丈夫だったはずだよ」と答えたと記憶している。そんな記憶を思い出させたのが、秋山文野という翻訳家が書いた「猫が逆さに落ちても足から降りられる秘密を解明した300年の物理学史」という記事。物理学者グレッグ・ガバー博士の著書「Falling Felines and Fundamental Physics」を紹介している。300年にわたり、猫の立ち直り反射という猫の姿勢反転技を研究した歴史を追った本だ。17世紀の数学者は、水の中での物体の動きに関する論文を発表し落下する猫を「浮力を受ける球」に見立ててその動作を解明しようとしたが、間違っていた。19世紀の物理学者は、猫が落下中に重心を移動させて姿勢を反転させていると考察したが決定的な説明にはならなかった。やがて写真が発明され高速撮影で落下中の猫の姿勢が分かるようになった。そして20世紀になり生理学者が、上半身と下半身を別々にひねって慣性モーメントをコントロールしているという説を考案した。現在はこれが定説で、宇宙遊泳の姿勢制御にも応用されているという。300年も前の研究内容すらも理解出来ない自分が可笑しかった。

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コロナが後押し

世界各国で新型コロナウイルスを世界に拡散させた中国に対して賠償請求しようという流れが加速している。台湾の自由時報の纏めによると4月末時点で5500兆円。中国GDPの3倍に達しているという。中国は2月に米CDCの支援を拒否し、国内で初期に情報を発信した医師らを未だに拘束して口塞ぎをしている。隠蔽は明らかだ。HIVウイルスの発見でノーベル賞を受賞した仏のモンタニエ博士は「新型コロナウイルスは人工的につくられ武漢ウイルス研究所から漏れた」と発言し、日本のノーベル賞受賞者の本庶博士その他多くの生物細菌学者が人工的だと証明している。これに対し中国は硬軟織り交ぜて反発している。欧州に大量のマスクを贈る懐柔策とか、豪のコロナ発生源に関する国際的な調査要求に対する豪産牛肉の輸入停止措置とかだ。全人代が22日から開催される。習政権は政権批判とコロナの封じ込めに必死だ。言論人の拘束が相次いでいる。吉林省ではコロナが再発し、市のトップが解任され8千人超が隔離されたという。新型コロナウイルスは決して力業で封じ込めるものではない。ひょっとするとコロナが中国の民主化を押し進めるかもしれない。

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検察庁法の改悪

検察庁法改正が紛糾している。元々安倍が退任後の保身のため黒川検事長を検事総長にすることを目論んだものと言われている。検察は内閣より強い権限を持っている。ロッキード事件で田中角栄が逮捕されたことでも明らかだ。だから、検察の親玉に親政権の黒川を据えれば安泰と安倍は考えたに違いない。コロナ騒動で、検察人事などどうでもよい時期に、強引に法案を通そうとするのは、それだけ安倍には起訴・逮捕が現実に迫っていると察しているからだろう。でも検察という組織は複雑だ。検事総長は内閣が任命し、法務省の配下にある。でも、独立性を担保するため、検事総長は法務相から独立している慣習になっている。しかも、癒着を排除する自浄のため人事院が管掌し、総長らは1~2年で人事異動する習わしだ。それを安倍は、検察庁人事を全て法務相の下に置き、総長や検事長を内閣の恣意で3年間定年延長出来るように改正しようとしている。当然、検察OBや弁護士会が反対の狼煙を上げる訳だ。泥棒が警察人事を操るという構図だ。反対すべき。一方で検察が暴走したときの歯止めも考案する必要もあるのだが。

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危機で見えてきたもの

安倍首相が39県について非常事態宣言の解除を表明した。例によってプロンプターを読みながらの記者会見が始まった。でも、自分は会見のテレビ放送は見なかった。内容は予め知らされていたし、安倍のまどろっこしいトークを聞くのはイライラするからだ。後からテレビ局が要領よくまとめたものを見る方が、よっぽど理解し易い。よくもまーいつも玉虫色に曖昧にするものだなーと感心した。危機に瀕すると、色んなものが見えてくる。安倍一強なんて幻で、最弱な首相であることが丸見えになった。他の閣僚も野党も主体的に動けず全く役に立たないことが分かった。日本の官僚は優秀と言われていたが、危機には全く無能であることが証明された。迅速に有効な政策を打つことが出来ず、全てを国民の自主性だけに丸投げする政治スタイルであることも分かった。しかも、感染拡大は国民の所為にする無責任さも分かった。IT、ITと叫びながら、未だに官庁は時代遅れの紙文化であることがバレバレになった。西欧では休業要請と補償は表裏一体なのに、日本では決して補償しないという非常識が存在していた。社会を建て直すため国民が主権を取り戻す時代が到来したとも言えそうだ。

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コロナと肥満

新型コロナウイルスによる日本の死者数は、100万人当たり5人と欧米諸国に較べると二桁低い。その理由の一つとして肥満が挙げられている。肥満度はあのお馴染みのBMI(BODY MASS INDEX)(体重kg÷身長m÷身長m)で仕分けが出来るという。定義は、低体重(18.5以下)、標準(18.5~24.9)、過体重(25.0~29.9)、肥満(30~34.9)、高度肥満(35以上)。英国のデータによると、集中治療を受けた患者のBMIは、25~30未満は全体の34.9%、30~40未満31%、40以上7.5%と肥満の男性が多かったとのこと。肥大蓄積した内臓脂肪細胞から炎症性のアディポサイトカインが大量産生されるとともに、抗炎症性のアディポネクチンが産生減少し、脂肪組織の慢性炎症が起こり、免疫系の暴走であるサイトカインストームが起きやすくなると言われている。新型コロナウイルスは特に肥満の男性高齢者にサイトカインストームを起こりやすくさせ死亡に至らしめるのではないかと考えられているとのこと。日本人にとって、肥満が少なくBCG接種していたことが幸いしたのかもしれない。

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JRはマグロ体質

緊急事態宣言が出て以来新幹線の乗車率は20%を切ったが、今も頻繁に走り続けている。乗客の居ない新幹線が走り続ける光景は異様に映る。通勤電車も同様なのだ。極めて素朴な疑問。ガラガラなのに何故走り続けるのだろうか。無駄の典型例だと思う。新幹線に至っては、ようやく連休明けから定期便の減便にも手を着け始めたという。しかも、JR東日本は四半期で1千億円の減収となり、役員報酬を1割自主返納するという。そこで感じた。大きな問題点は2つあると思う。1つは、JR経営のマグロ体質だ。泳ぎ続けないと死んでしまう。設備費が重く、人件費が軽い。減便しても効果は薄い。だから只ひたすら、乗客が増えることを望むしかない。こうなると役員は無能だ。只の只飯喰いなのだ。だから只飯喰いにとっては、乗客の居ない電車を走らせることが正義になる。でも、有ってはならない理屈だ。それでも、現実として電車は走り続けることになる。悲しい事象としか言い様がない。コロナが現実社会の矛盾を焙っているかのようにも感じてしまうのは自分だけなのだろうか。

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ツイートの間違い

ハッシュタグ「#検察庁法改正案に抗議します」が500万ツイートに達したという。安倍が、自分の意のままになる黒川検事長を検事総長につけ保身を図るため改正案を成立させようとしている、と思っていた。恐らくツイートの多くは、黒川が念頭にあったからに違いない。自分も、これは抗議すべき時だと思いツイートした。ところが、よくよく考えると、黒川の定年延長と検察庁法改正案は別物だ。黒川の延長は、すでに今年の1月に閣議決定されている。国家公務員法の特例を検察官に適用したのは違法だったと思うが、すでに決定されてしまったことだ。黒川のことは「地獄の救世主 」に書いた。一方今回の法案は、国家公務員法改正により一般公務員を60歳から65歳に延長し、検察庁法改正により検察官を63歳から65歳にするとの内容だ。何もこのコロナ騒動のときに無理やり通すべき法案ではない。定年延長は世の流れだから、目くじらを立てることはないが、延長する処遇については、しっかり議論する必要はある。だから自分のツイートは即削除した。問題は黒川の任命だ。安倍が黒川を総長に任命すれば、安倍退任後の立件は尽く潰されることになる。ハッシュタグ「#黒川の総長任命はあってはならない」に変えて、盛り上げるべきだと思う。

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PCR検査あれこれ

PCR検査数が一向に増えない。先日山中京大教授が安倍首相に、大学を使えば検査機も多く検査に慣れているので2万がすぐに10万になると進言した。でも増えない。厚労省と大学が縦割り行政になっているからだ。厚労省は全ての検査を保健所で囲い込もうとしている。保健所はオーバーワークでパンク寸前だが、厚労省は動かない。加藤厚労相も安倍も縦割りを突き崩す力が無い。何ともリーダーシップの無いリーダーたちだ。各県が出口戦略の1指標として陽性率を上げている。ところが、陽性率の定義がバラバラで比較が出来ない。定義は厚労省が前もってすべきだったが、未だになされていない。慈恵医大は独自でPCR検査体制を構築した。通常の保険適用の検査は最低1万3500円で所要日数が約5日だが、慈恵医大では800円で即日に結果が判明するという。ところが、慈恵医大は保険適用を避けている。検査前に感染者と非感染者の区別は出来ない。厚労省令「保険医療機関及び保険医療養担当規則」では、病気でもない人を対象に、保険診療をしてはいけないと定めているから、非感染者の検査は違法になるかもしれないグレーゾーンになるからだ。厚労相か首相が特例を出せば即解決するが、する気配も無い。結局PCR検査数が増えないのは、間違いなく安倍首相と加藤厚労相のリーダーシップの欠如によると言えそうだ。

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コロナ対策のエビデンス

コロナ対策として、ロックダウンや集団免疫作戦などが行われているが、実際の効果の有無が明らかになりつつあるようだ。英イースト・アングリア大学の研究チームが欧州30カ国を対象に、施策と感染者数や死亡者数の相関を分析した結果を発表した。それによると、休校や大規模集会の禁止は、感染拡大の抑制に効果があった。レストランやバー、レジャー施設、イベント会場の閉鎖も感染拡大の抑制に寄与した。しかし、外出禁止や上記以外の営業停止は、顕著な効果は認められなかった。また公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。外出禁止は、新型コロナウイルス感染症の発生率の減少との相関がなく、むしろ外出禁止の日数が増えるほど、感染者数は増加したという。これがエビデンスだ。このエビデンスをベースにすれば、ソーシャル・ディスタンシングを守ることが重要だ。ロックダウンと同等の接触8割減や一律営業停止は度が過ぎている。更に、いま日本では自粛要請に応じない人を攻撃する自粛警察が問題化している。コロナだけに、熱に浮かされ過ぎているとしか言い様がない。

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久し振りのテニス

緊急事態宣言が発出されたので好きなテニスは自重していた。今日1ヶ月ぶりにテニスクラブに行ってみた。意外な驚きがあった。受付の氏名記入欄には数字の羅列。来る前に体温を測り、平熱であることを証明する決まりになっていたとのこと。急遽その場で掌を額に当て36.3度と記入した。入り口と洗面所には消毒用アルコールが設置されていた。いつもは空いている休日の受付記入欄には見慣れない多くの氏名が記入されている。聞くところによると、時々来るビジターが、閉鎖された屋内テニスクラブの仲間を引き連れて、この屋外テニスクラブに来たようだ。お陰で、休日のコートはいつもよりも混んでいるとか。会員は隅に追いやられ、感染怖さから休日は行かないようにしているとの話も聞いた。以前はゲームが終わると、握手をしていたが、コロナが流行り出すとグータッチになり、肘タッチになり、そして今は会釈のみに変わった。久し振りのテニスは少ししんどかった。たった1ヶ月のブランクなのに腕は落ちていた。恐らく明日は筋肉痛が襲ってくるのだろう。

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コロナは厚労省禍

政府のコロナ対策の遅さは極めて腹立たしい。特に加藤が率いる厚労省の動きの鈍さには呆れかえるばかりだ。緊急事態宣言が発出されて以来、休業補償は無く、感染しても労災扱いされず、PCR検査は全く数を熟せない状態だった。国民は地獄の底に落とされるようにコロナ禍に苛まされた。ところが、宣言から1ヶ月も経った今になって、やっと動き出した。休業要請で働けなくなった人には、失業していなくても失業保険を適用するという。これは東日本大震災時に認めた特例だとか。それなら何故宣言時に適用しなかったのか。また感染者には労災を適用するとのこと。始めから適用していれば国民の不安はかなり解消されていたはずだ。PCR検査の数が増えなかったのは、厚労省が現場の実態を把握していなかったからだ。しかも、1週間もかかる方法に拘った。その結果、検査数は未だに後進国以下だ。やっと15分で判別出来る簡易検査キットを承認することになった。総じてコロナ禍は厚労省禍とも言える。

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梅の木の活力剤

2月に剪定した庭の梅の木が枯れてしまった。桜切るバカ梅切らぬバカというから、自分の剪定で枯れてしまったとは思いたくないと、ずっと心に引っかかかっていた。とは言っても原因が分からない。だからここ数ヶ月、梅を再生させることは出来ないだろうかと、いつも頭の片隅で考えていた。でも答えは無い。だが植物の活力剤はある。そこで、ホームセンターに行き、活力剤を探した。ところが、自粛中だからガラガラのはずなのに、何故か混んでいる。しかも、目当ての活力剤は売り切れ。仕方なく、他の大きなホームセンターに行ったが、そこも売り切れ。いつもなら棚に置いてある活力剤が何処に行っても無いのだ。しかし、今日のテレビを見て納得した。緊急事態宣言が出て以来、手持ち無沙汰のお父さんたちが増え、ここぞとばかり庭の草木の手入れに精を出し始めたとのこと。きっと、どこのお父さんも、いつかは活力剤使ってみたいと思っていたに違いない。そこでハッと気付いた。コロナの蚊帳の外にいると思っていた自分は、まさに、普段の自分ではなくコロナ騒動の渦中にいる人間なのだと。いつも、コロナや社会とは距離を置いていたと思っていた自分が、実はその社会のど真ん中にいたのだ。そんなことを思い知らされた活力剤であった。

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行列あれこれ

緊急事態宣言が出てから、テニスもゴルフも控えるようになり、身体を持て余している。そこで散歩だ。なるべく人気の無い所を歩くようにしている。途中に「ふれあガーデン」という店がある。宣言が出る前は、多くの年寄り達が開店前の店頭に並んでいる光景をよく見たものだ。いつも、何故欺されるのに集まるのだろうと思いながら、横目で見ながら通り過ぎた。でも、宣言が出てからは、店も閉まり行列は見かけなくなった。宣言が出て不便になったが、良いこともあるのだなと思っていた。隣にはケーキ屋がある。このケーキ屋は結構有名で、普段の開店時は常時5~6人が並んでいる。今日は偶々この店の前のスーパーにカミサンが入ったので、自分は入らず、外で待つことにした。そこで今日は特別ケーキ屋に長蛇の列が出来ていることに気付いた。行儀良く1m程の間隔を空け、ガードマンが1人ひとり店内に導いている。しかも、引っ切りなしに客が訪れる。見慣れない光景だと思って、買い物を終えたカミサンに尋ねると「こどもの日だからね~」との返事。そうか、今日はこどもの日か。道理で、ケーキを持ち帰る人たちが、明るい表情でいそいそ帰るはずだと思った次第。

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安倍への提案

緊急事態宣言を5月末まで延長するとの安倍首相の記者会見があった。相変わらず官僚の書いた作文を読むだけで、首相の意思が伝わってこない。実態も分からない。出口戦略も曖昧だ。記者による質問時間は増えたが、単発質問のため全体像が浮かんでこない。国民が知りたいことは何一つ分からない無駄な時間だった。コロナ対策議論でピカイチなのはテレビ朝日の羽鳥慎一モーニングショーだ。NHKは御用学者が政府の答弁を繰り返すだけだから、何の参考にもならない。厚労省に至っては、全く存在感ゼロ。そこで提案だ。無能な官邸とテレビ朝日のモーニングショーのコラボだ。官邸がモーニングショーの全ての疑問に対応した答えと計画を作成する。安倍は、下手な言葉ではなく、政策を箇条書きしたフリップを使い自分の言葉で説明し、記者会見の前に官邸とモーニングショーが作成した答案を説明する。その後デスマッチの質問を受ける。これが出来れば、コロナ対策は飛躍的に進むはずだ。更に安倍にとっては評価が上がるというオマケもある。試してみない手は無い。

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憲法を考える日

安倍首相が桜井よしこらが主催する憲法フォーラムで、自衛隊の明記と緊急事態条項の創設を憲法に入れる必要性を訴えたとのこと。安倍は「自衛隊は違憲だというおかしな議論に終止符をうつべき」と主張した。だが、安倍の論理自体がおかしい。そもそも自衛隊は違憲なのに誕生した。そして強引な憲法解釈を塗り重ね、今はあたかも合法のように存在している。でも、間違いなく違憲なのだ。自分は軍事力は必要悪だと思っている。だから、安倍が「違憲状態を解消したい」と主張するのであれば自衛隊の明記に賛成したいと思う。しかし今の安倍の論理では真っ向から反対する。間違った権力に屈するつもりは全く無いのだから。「緊急事態条項」の創設は、不要だ。今の憲法下で緊急事態に対処出来るから。安倍の言う「緊急事態条項の創設」は、新型コロナウイルスに託けて、憲法改正に繋げようとする見え見えのスケベ根性に映る。一言で言うと、品性が卑しい。言い方を変えると、新型コロナウイルスなど心にあらず改憲命、ということだろう。道理でコロナ対策が後手後手で、かつふらつく訳だ。

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我が家一家もテレワーク

我が家には3人の息子がいる。それぞれが独立して子ども2人の一家を構えている。毎年、正月とゴールデンウイークとお盆の時期には我が家に全員集合することが習わしとなってきた。残念ながら今年のゴールデンウイークは、それが叶わない。我が家には96歳の義母もいるから、来ると言われても予防のため断らざるを得なかった。そんな折、インドから帰国中の三男の嫁さんが皆でテレビ会議をしましょうと提案してきた。そして今日ZOOMを使ったエア全員集合となった。勿論我が家がZOOMを使うのは初めて。勝手が分からない。そこで昨日予備練習することになった。操作は思いの外簡単だ。自信を持って今日のエア全員集合に望んだ。iPadの画面が4分割され、毎回顔を出すメンバーが勢揃いした。コロナならではの全員集合だった。テレビ会議のリーダーは勿論カミサンだ。各家庭の状況を報告させる。一応例年通りの全員集合と同じになった。でも、少し違うのは孫たち。少し遠慮気味だ。テレビ会議が終わってから、カミサンが孫だけのテレビ会議開催を提案してきた。きっと近いうちに開かれるに違いない。

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愕然に次ぐ愕然

政府が初のテレビ会議形式による閣議を開いたとのニュース。それを聞いて愕然とした。自分が勤めていた民間会社は1995年のwindows95と同じ頃にいち早く電子メールシステムを導入し、20年前にはテレビ会議を導入した。何と政府は遅れていることか。政府は国民に、コロナ対策でテレワークを要請しているが、その政府が初テレビ閣議とは何をか言わんやだ。しかも、今回は試験的な取り組みで、定例化するかどうか今回の結果を精査して決めるというから、開いた口が塞がらない。接触8割減を要請しても、5割に留まったのは未だに紙文化が多いためと言われている。日本は電子化が遅れている後進国なのだ。政府が率先しなかった結果の表れと言える。四の五の言わず、テレビ閣議を定着させるべきだ。この話には更に落ちがある。茂木外相や西村コロナ担当相が「マスクを外してもいいのか」と尋ね、菅氏が「一応した方がいい」と応じる場面があったという。きっと、テレビ画像を通してウイルスが行き交うとでも思ったのだろう。落語の横丁の八さんそのもの。愕然を通し越してしまった。

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