大晦日のテレビ番組といえば１０大ニュースか歌番組が定番だ。３０年くらい前はNHKの紅白歌合戦が楽しみだった。その年に流行った歌が惜しげ無く次々と出てくる。見入ったものだ。一方民間では懐かしの歌謡曲も放送されていた。余りにも古くさく、こんな番組を見ている人がいるのだろうかと思っていた。今日は久々に長々と歌番組を見続けた。TV東京「年忘れにっぽんの歌」とNHK「紅白歌合戦」。「年忘れにっぽんの歌」は良かった。若い頃カラオケで歌った曲も多いし、歌えなくても口ずさめる曲が殆どだ。でも歌手たちは年老いて声は出ないし、音程も狂う。音楽番組としての質は低いが、聞き手にはそれを補う思いやりがある。そこも良い。一方「紅白歌合戦」は疲れた。初めて聞く曲が殆どで、テンポも速く動きも激しい。標準語とはかけ離れたイントネーションで、まるでジェットコースターに乗っているようだ。画面の動きも急で乗り物酔いになりそうな気分だった。もうついて行けない。そこで思った。自分は此岸から彼岸に来てしまったのだろうかと。いやいや彼岸などとは畏れ多い。単に時代について行けなくなったことを実感しただけなのかもしれない。
米国抜きのTPP１１が今日発効した。加盟国全体で９９％の品目の関税が最終的に撤廃される。投資や知的財産権保護など高水準のルールも定められた。マスコミは、５億人超の巨大な自由貿易圏が誕生したと好意的だ。振り返ってみると、２０１０年に菅首相がTPPへの参加検討を表明した。２０１２年の衆院選で自民は聖域に拘りTPP交渉参加に反対との公約を掲げた。でも、２０１３年に安倍首相はTPP交渉に参加を表明し、甘利が担当することになった。だが交渉内容は秘密で全面黒塗りの文書が公開された。２０１６年に署名式が行われ、国会で締結が承認された。TPPの大筋の締結内容は文書で公表されているが、果たして実際にどのような事が起きるのかを知る人は殆どいそうもない。政府も積極的で丁寧な説明はしていない。自分も含め殆どの国民は未だに闇の中にいる。発効日の今日こそマスコミはデメリットを具体的に総括すべきだったと思う。
２０１９年元旦からゴルフルールが大きく変わる。人工物の障害を避けるドロップは２クラブレングス以内から１になる。選手がスタンスを取り始めた時に、キャディが後方に立つと２打罰になる。ハザード内のルースインペディメントを取り除いたりソールしてもOK。バンカー内でのアンプレヤブルは２打罰でバンカー外にドロップ出来る。旗竿とカップに挟まった場合一部でもボールがカップ面より下に入っていればカップイン。旗竿を挿したままパットして旗竿に当たってもOK。ホールから最も遠い球を先にプレーする決まりだったが、準備出来たプレーヤーから打てることになった。ボールの探索時間は５分から３分に短縮。球を何回打とうがホールに入れなければならなかったが、１ホール当たりの最大スコアが設定出来るようになりギブアップが認められるようになった。グリーンのスパイクマークなどが修復出来るようになった。偶然ならボールが動いても問題なし。打ったボールが自分に当たっても無罰に。プロゴルファーは徹底的に頭にたたき込む必要がある。さて、ボールが何処に飛ぶか分からない自分には、ギブアップの効果しかない。まさか、プロでギブアップする選手がいるとは思えない。
来年秋の茨城国体に合わせて文化プログラムとしてeスポーツが加わることになったとのこと。サッカーゲーム「ウイニングイレブン」と人気パズルゲーム「ぷよぷよ」とプレイステーションのレーシングゲーム「グランツーリスモ」。茨城県は、県の新しい文化としてeスポーツの定着と発展を目指すためと、集客率アップのためだと言う。だが、国体とeスポーツは全く別の世界だ。客集めのためeスポーツを導入するのは邪道と言える。そもそも、国体は戦後国民の体力増強と、全国各地にスポーツ施設を充実させるために設けられた大会だ。会場は各県持ち回りで、戦後７２年が経過したのでもうすぐ２周する。既に各県には立派なスポーツ施設が出来ている。指導者も育ち、既に当初の目的は達成している。しかも、開催県が必ず天皇杯を獲得仕組みになっている。スポーツ屋の稼ぎ場になってしまっている。全国大会と言っても、なんちゃって競技大会なのだ。eスポーツの導入は最後の悪足掻きに映る。県は真のスポーツマン育成に注力すべきだと思う。
日本が国際捕鯨委員会IWCを脱退したことについて考えてみた。IWCは絶対に捕鯨を認めない国が４８カ国で、持続可能な捕鯨を認める国が４１カ国なので、捕鯨禁止がIWCの総意という訳ではない。しかし哲学的論争なので収まるとことが無い。だからといって、脱退して我を通すのは如何なものかと思う。捕鯨はIWCを脱退してまで必要なものなのだろうか。脱退後大量の鯨を捕っても売れるはずがない。捕鯨会社は赤字を背負い税金の補助を受けることになるだけだろう。では何故捕鯨に拘るのだろうか。狙いは他にあるのかもしれない。例えば、トランプの後を追った安部の日本ファースト主義の表明かもしれない。脱退すれば、日本は領海と排他的経済水域の捕鯨を自由に行うことが出来る。水産物も鉱物も資源豊かな排他的経済水域は「日本の勝手放題だ」という意思表示とも受け取れる。トランプの出現で国際協調の足並みが崩れ、世界は大混乱しているが、今度は日本が火に油を注いでいる。国際協調の優等生だった日本が変わったのだから、これを機に、世界は一気に自国ファースト主義に転換するかもしれない。IWC脱退は、世界にとって「蟻の一穴」になる恐れは十分にありそうだ。
民間の調査によると「将来伴侶を介護したいか？」の質問に対し、したいと答えた夫は５割、妻は３割だったとか。反対に「介護したくない」は男性５％に対し女性１５％だったから、間違いなく妻は夫の介護などマッピラということのようだ。介護現場では女性の介護士の数が圧倒的に多いから、調査結果に意外性を感じた。裏返せば意外なほど夫は妻に嫌われているという証なのだろう。そう言えば、３０年近く前の流行語大賞は「濡れ落ち葉」だった。定年後の夫が妻に付きまとう様子を指していた。それより以前は「粗大ゴミ」とか「産業廃棄物」と言われていた。と言うことは、粗大ゴミから濡れ落ち葉に格上げされ、そして今では夫を介護したい妻が３割にも増えたということだ。この調査結果は「妻は冷たい」と見るべきではなく「温かい妻が増えた」と読むべきだと思う。更に深読みすると、妻を介護したい夫が５割もいるのは革命的だ。昔であれば、夫が妻を介護するなど考えられなかった。夫は妻以上に環境に順応しているようだ。
今年の漢字は「災」に決まった。選ばれた理由は、天災が多く発生したこと、防災意識が高まったこと、スポーツ界のパワハラや財務省決裁文書改ざんなどの人災が多発したことだという。安部首相は「転」を選んだ。日ロ関係の動きを取り上げた手前味噌だ。一国の首相としては視野が狭すぎると思う。理由は違うが、自分も「転」を選んだ。今年ほど一流企業の醜聞が流れた年は無い。去年の神戸製鋼所、三菱マテリアル、東レを皮切りに、今年はスバル、日産、カヤバ、ヤマハ発動機、日立化成が続いた。それぞれ日本の技術を代表する大企業だ。自分は「転」を「ころぶ」と読んだ。技術を売りにした企業が、技術を蔑ろにして、欠陥をウソで塗りつぶした。でも技術・品質はウソをつかないし隠せない。やがてはバレるものだ。宗教の宗旨替えを「ころぶ」という。技術信仰の日本企業が技術の重さに「ころんだ」年と言えそうだ。
大阪メトロの駅大改造計画が批判を浴びている。街を活性化させるため「新しい地下空間をつくる」のが目的だという。御堂筋線などの１５駅をリニューアルするとしてイメージ図を公開した。心斎橋駅のイメージ図を見て驚いた。現在の心斎橋駅は天井がタイル張りのアーチ型でシャンデリアみたいな照明器具が付いている。なんともレトロな雰囲気を醸し出している。それを安っぽくてケバケバしたプリント柄にするという。これで街が活性化するとでも考えているのだろうか。目がチカチカして眼球が痙攣することが活性化とでも思っているのだろうか。いくら派手好きな大阪人といえども、このデザインには抵抗があるだろう。一方この計画に反対する人は「古びて、色あせた駅は大阪市民とともに重ねてきた年月を象徴する色だから残せ」と言うが、これも少し違うと思う。関東人には、あの薄暗さは気味が悪い。リニューアルしてイメージを変えるのではなく、開業当時の姿を残しリフレッシュすべきだと思う。昔の輝きのある駅を取り戻すことが活性化に繋がるはずだ。
今日は誕生日。自分には２つの誕生日がある。その成り行きは「２つの誕生日」に書いた通りだが、今では１２月２３日が気に入っている。３０年前に明仁皇子が天皇に即位し今日が祝日になった。あたかも、全国民がおめでとうと自分を祝福してくれているような気持ちになる。だが平成も今年が最後だ。来年からは祝福されないのかと思うと、少し寂しさを感じる。東京タワーも今日が誕生日だ。昭和の３０年と平成の３０年を経て還暦を迎えた。今日は東京タワーも赤いチャンチャンコを纏っているようだ。東京タワーが開業した時、自分は小学６年生で品川に住んでいた。当時の生活はまさに映画のALWAYS三丁目の夕日状態だった。当時の鉄骨はもっと華奢だったように思う。年々重い荷物を背負わされて逞しくなったようにも思う。東京スカイツリーが出来て、テレビがアナログからデジタルに替わると共に、東京タワーはテレビから引退し、ラジオだけが残っている。でも未だに東京スカイツリーのバックアップの役目も担っている。高さ２５０メートルの展望台は今年の春にリニューアルしたばかりで、今もなお国内外の観光客らの人気を集めているという。東京タワーのパワーが、自分を元気付けているようにも感じる。
政府が国際捕鯨委員会IWCを脱退し、約３０年ぶりの商業捕鯨再開にかじを切った。だが日本の捕鯨には謎が多い。IWCは「鯨がかわいそう」という意見が主流だが、一方日本は「古来の食文化を守るため」と主張している。未来永劫意見が噛み合うはずがない。では鯨は今も日本の食文化なのだろうか。売り上げは５０億円程度で年々減少しており、１０億円くらいが税金で補填されている。最早産業としては成立していない。だから日本の食文化とは言えない。日本の捕鯨には二つある。南極海と近海だ。国内で見ると、地場産業である千葉の槌鯨は南極海の鯨に圧倒され廃業に追いやられている。でもIWCは地場の捕鯨ではなく南極海の鯨を問題にしている。南極海の鯨が無くなれば地場産業は生き延びるのだ。しかも、日本がIWCを脱退すると、日本は南極海での捕鯨が出来なくなるという。？？？が続く。支離滅裂で意味不明。少なくとも、言えることは自民捕鯨議連は日本鯨類研究所のために動いている。一方日本鯨類研究所は自民捕鯨議連の議員たちに税金経由で献金をしている。鯨に限らず、献金はこの種の構図になっている。持ちつ持たれつ。無くならないはずだ。○○議員連合は何処の世界にもある。全ての○○議員連合の名簿が欲しいと思う。公表されれば選挙の投票先が激変する。そう思うのは自分だけなのだろうか。
韓国の経済と政治が混迷している。一つは徴用工問題だ。戦時中に日本企業に徴用されたと主張する韓国人が日本企業を相手に賠償請求を求めたが、既に日本は韓国に賠償し韓国が徴用工に賠償することになっている。それを知った元徴用工は矛先を韓国政府に変えた。もう一つは文政権の経済政策。雇用を看板に掲げ発足し、雇用政策の目玉であった最低賃金の引き上げを実施した。だが、これに耐えられない中小・零細の企業は従業員の大量解雇に踏み切った。結果として青年の５人に１人が失業する事態となり経済は更に困窮している。最低賃金の引き上げが、余りにも実態経済から乖離していたからだ。文は理想と現実の差が理解出来なかったのだろう。更にもう一つある。韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊の哨戒機に対し火器管制用レーダーを照射した事件だ。火器管制用レーダーをロックオンすると、後はボタンを押すだけで発射される。自衛隊は即反撃体制を取らなかったが、米軍であれば即座に撃沈していたという際どい事態だった。反日教育が行き渡り、親北政策を鼓舞すれば、勉強不足の韓国青年軍人の反日感情は燃え上がるのは道理。文政権は主義主張をする前に、過去・現在・未来に責任がある。即刻事態を見極め責任を果たすべきだと思う。
蕎麦屋は数が多いが、旨い蕎麦を食べさせる店は少ない。我が町には旨い蕎麦屋が数軒あった。しかし、いつの間にか、あまねや、虎智庵が静かに閉店してしまった。今日は自分の誕生日が近くなったので、カミサンと蕎麦屋でディナーをすることにした。高さわは、蕎麦屋ではあるが、コース料理もある一風変わった蕎麦屋だ。カウンター席を予約し、調理を見ながらコースを楽しむことにした。懐石風に一品一品出てくる。八寸、汁物、刺身、煮魚、天ぷら、そして〆に蕎麦。その都度、主人が産地と材料名を教えてくれる。カウンター席の特権だ。全て美味しかったが、特に九十九里の蛤汁、オーストライリア産の大きなアスパラの天ぷら、福井産の蕎麦は極めて旨かった。勿論お酒も頼んだ。静岡の正雪と福井の黒龍が料理を更に引き立てた。高くなく量は少なく上質なものが我が家の口に合っていた。またディナー行こうと思う。季節が変われば料理も変わる。春になるのが楽しみだ。
１票の格差が１．９８倍だった昨年１０月の衆院選の選挙無効を求めた訴訟で、最高裁は「合憲」と判断した。最高裁の誤審だと思う。最高裁は２倍未満になった国会の努力を評価して、判断を違憲状態から合憲に変えたという。滅茶苦茶な判断だ。そもそも投票の権利は憲法で平等に１人１票と定められている。憲法に合致しているか外れているかを問われた裁判だから、判断基準は国会の努力ではなく憲法にすべきものだ。限りなく１倍に近くならなければ、違憲状態か違憲ということだ。とは言っても１倍にするのは人の移動もあるから現実的に無理。常識的に１．２倍程度が落としどころだろうと思う。最高裁が合憲と判断したことによる最大の問題点は「２倍未満は合憲だから、国会がこれ以上格差を小さくする努力をしなくなる」ことだ。政治家・政党は善人ではない。自助努力など期待出来ない。２倍未満は合憲という錦の御旗を国会に与えてしまった。最高裁が国民の平等の権利を奪い取った裁判とも言える。最高裁は法の番人ではなく、国会の番犬だと思う。最高裁の罪は重い。
札幌でガス爆発事故があった。テレビ画像を見ると相当な惨事だ。家が丸ごと吹っ飛び、果たして生き残った人はいるのだろうかと思うほどだ。４２人が重軽傷を負ったとのことだが死者が出なくて幸いだったと思う。爆発元はアパマンショップという不動産仲介店。従業員が締め切った部屋で、未使用の消臭スプレー缶約１２０本を廃棄処理のため一斉に放出した後に湯沸かし器をつけたところ爆発が起きたという。原因が解れば対策案は簡単だが、実施は容易ではない。スプレー缶には、以前は不燃性のフロンが使われていたが、温暖化ガスとのことで無臭で可燃性のプロパンガスに変わっている。プロパンガスは空気より重いので密閉空間では下に澱む。外で処理をしなかったのが敗因だ。もう一つの原因は、従業員が未使用の消臭スプレーを使用済みにしなければならなかった理由だ。消臭スプレーはアパマンショップにとって日銭稼ぎの種だった。入居に伴い１件１万円程度で消臭を依頼される。受諾しても消臭作業をするかしないかは解らない。消臭作業をしなくても支払いの請求は出来る。でも、帳簿上未使用の消臭スプレー缶が残ってしまう。無知で従順な業員は、盲目的に廃棄処理に走ったのだろう。アパマン社長は、何故未使用のスプレー缶を廃棄処理したのだろうかとコメントしている。でも、その放送を見た人は社長の言動を疑っている。勿論自分も。切ない事故だ。
南青山に建設予定の児童相談所などの複合施設についての住民説明会が、テレビニュースで放送されていた。南青山の住民は過激だ。「南青山は自分でお金を稼いで住むべき土地だ」とか「ハイソサエティーの子供が通う小学校に児童相談所の子供が混じるとお互いにマイナスだ」とか「児童相談所が建設されると地価が下がってしまう」とか大声で主張していた。勿論住民説明会は紛糾していた。南青山の住民は自分のことしか考えないエゴイストそのもの。この放映で南青山のイメージは下がり、地価も下がるに違いない。ひょっとすると、住みたくない町のナンバーワンになるかもしれない。それほど酷い住民だった。ちなみに、フジテレビのヒアリング結果では、南青山は２０人中８人が反対、麻布では１０人中１人が反対、白金高輪１１人中反対はゼロ。やはり南青山は異常なのだ。最近は時々保育園建設でも住民の反対運動が起きている。子供の声が騒音に聞こえるのだろうか。嫌な自己中病が蔓延り始めたようだ。
JR東日本の名付けが独善的過ぎる。品川・田町間の新駅の名称が「高輪ゲートウェイ」に決まった。公募の１位は高輪で８３９８票だが、高輪ゲートウェイは１３０位でたったの３６票だった。まさに出来レースだ。一体公募は何だったのだろうか。しかも駅名としては長い・ダサいという撤回運動が始まった。一方特急の命名にも異論が続出している。富士山が世界文化遺産に登録され、多くの外国人観光客を期待出来るため、新宿と富士急行河口湖駅を結ぶ特急電車が新設されることになった。その名前が「富士回遊」だ。ところが、外人にはKaiyuという単語は読みにくく発音しにくいという。多分「ケイーユ」と発音される。「ケイーユは何処」と尋ねられたら日本人は戸惑うばかりだ。日本語の「回遊」は、あちこちを旅行して回るという意味もあるが、中国語では、魚が定期的に移動するという意味しか無いらしい。富士山観光は中国人が多い。中国人は特急に乗って「俺たちは魚か？」と思うことになるかもしれな。せめて「高輪ゲートウェイ」は「高輪」に、「富士回遊」は「富士ツアー」に改名すべきだと思うのだが。
アメリカ地球物理学連合の総会で驚くべき研究成果が報告された。「地球の深部には、まるでガラパゴスのように様々な生命体が無数に存在し、その生物量（バイオマス）は全人類の約３００倍相当する」ことを明らかにした。深度５キロメートル以上の鉱山や掘削孔から微生物をサンプル採取し、地下深部の生態系を調べたという。その結果、地下生物圏の大きさは、地球の海のおよそ２倍にあたる２０億立方キロメートルで、炭素重量で換算すると約２００億トンにのぼる。光がなく、熱や圧力にさらされ、栄養源も十分とはいえない地下の奥深くで生息する地下微生物は、一体どのように生命を維持しているのだろう。その解明が進めば、実は天体のあらゆる星には生命体が存在するという結論が得られるかもしれない。水、光、熱が生命体の三要素などという科学的常識の枠が外されようとしているようだ。生命とは何かが再び問われようとしている。
福岡のキャニコムという会社が面白い。まるで「下町ロケット」の佃製作所を彷彿とさせる。「下町ロケット」の佃製作所は大企業の帝国重工と無人農機の開発を競っている。現実の農機の世界ではクボタやヤンマーなどのガリバーが市場シェアの８割を握っている。その中でキャニコムは草刈り機を中心に年間８千台以上の農機具を販売し、右肩上がりで成長しているという。売上高は６０億円を超えた。製品開発の出発点は、常に利用者のぼやきを聞くことだという。利用者の肉体的・精神的負担を減らす様々な工夫が農林業の従事者を中心に支持されている。佃とそっくりだ。キャニコムは、大企業が敬遠する狭い道や傾斜のある土地に適したニッチの分野に特化した製品に特徴があるという。物語の世界で佃製作所は王道で勝負しているが、現実の世界でキャニコムはニッチで勝負。これが物語と現実との差なのだろう。でも、キャニコムが佃を圧倒的に超えている。製品のネーミングだ。製品の名前が「草刈機まさお」「代表取締役社長 芝耕作」「ブッシュ（草むら）カッタージョージ」。クスっとさせる。しかも、痒い所に手が届く製品。少し高いが売れないはずがない。
内閣府が高度経済成長期の「いざなぎ景気」の長さを超えたと正式に判定した。正式な認定を景気動向指数研究会がしたからだ。果たして実感している人などいるのだろうか。日銀が金融バズーカを放って富裕層や大企業は豊かになった。しかし、その富は国民全体にしたたり落ちず消費は伸びず、インフレ率２％は遥か彼方だ。この間、トリクルダウンなどは仮説に過ぎなかったことだけが実証された。内閣府は２０１２年１２月から続いていると言うが、実際は２０１４年の消費増税で２年間落ち込んでいる。この間を如何に評価するで景気の長さは変わってくる。それを検証する景気動向指数研究会などはまさに御用学者の集まりと言えそうだ。実態の伴わない景気の長さなど何の意味があるのだろうか。未だに「デフレ脱却のために」と言っている安倍政権のバーチャル応援団のようなもの。いずれにしても景気動向指数研究会の景気の定義が古過ぎて現在に合っていないか、そもそも定義が間違っているか、それとも事象を曲解しているか、に違いない。
木製のストローが話題になっている。プラスチック環境汚染を防止するための象徴的な啓蒙運動の一つだ。スーパーのレジ袋もやり玉に挙げられているが、効果は今いちだ。だが京都の亀岡市が自治体として初めて「プラスチックごみゼロ」を宣言した。２０２０年度までに市内の小売店でのレジ袋の使用を禁止する条例を施行する方針とのこと。政府は有料化を義務付ける方針だから亀岡市は一歩進んでいる。亀岡市の宣言にはエコバッグ持参率１００％を目指す取り組みのほか、家庭から出るプラスチックごみの回収率１００％達成も明示されている。プラスチックごみの海洋汚染が社会問題になっているが、内陸部にある亀岡市が自治体で初めて「プラスチックごみゼロ」を宣言したことにインパクトを感じる。プラスチックごみについて考えてみた。プラスチックは便利・安価だから将来も使用が無くなることはない。海洋汚染はプラスチックの海洋流出によるものだから流出を止めればよい。有料化や禁止条例は力尽くで抑え込もうとする小手先の対策だ。流出を止めるに企業や個人一人ひとりが流出させない行動を取るだけで済む。国や自治体が総力を挙げて、プラスチック流出撲滅の啓蒙活動を行い、全国民の意識を向上させることこそ、真の「プラスチックごみゼロ」に近づける方策だと思う。
産業革新投資機構と経産省が対立し、民間出身の取締役９人全員が辞任した。報道の第一報は報酬問題。１億円超の約束が３千万円に減らされ辞任とのニュース。しかし、それだけが本質ではなさそうだ。産業革新投資機構とは、政府が２兆円の資金を供給し、民間が有望な先端技術の事業化に投資する投資ファンドだ。政府は大金を持っているが投資の目利きが出来ない。民間は金は無いが有望かの判断は出来る。両者が噛み合えば新しい産業が興せるという目論見だった。ところが、役員報酬１億円を３千万円に減額された民間役員が政府の豹変に不信感を持った。一方、政府は投資の手法に疑念を持った。相互不信ということだ。これでは上手くいくはずがない。問題は、報酬１億円が単に官僚の一案で政府案では無かったことを、民間が政府案だと思い込んだことと、孫ファンド設立により政府が投資内容を把握出来ず民間のやりたい放題になりコントロール不能になるのではないかと恐れたこと。政府・官僚と民間は水と油だ。界面活性剤が介在しなければ安定なエマルジョンは出来ない。界面活性剤的人材が欠如していたということだろう。そう言えば、厚労省の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人GPIFは今どうなっているのだろう。
ファーウェイの副会長CFOがカナダで逮捕された。理由は「対イラン経済制裁を回避する金融取引に関与した疑い」とされている。英金融大手HSBCからの通報だというからウソではあるまい。だが、この日はG２０のアルゼンチンでトランプと習が米中貿易戦争の９０日一時停戦で合意した日でもある。偶然とは考えにくい。裏には、ハイテク技術・情報戦争が絡んでいるようだ。ファーウェイはサムスンに次ぐ世界ナンバー２のスマホメーカー。ファーウェイ会長は人民解放軍の元軍人。ファーウェイの情報は人民解放軍に筒抜けとみるべきだろう。米国を筆頭に、英、豪、ニュージーランドなどは既に自国でのファーウェイ製品の使用を禁止している。日本も禁止を表明した。一部使用しているソフトバンクも使用を中止するという。まさに技術・情報・経済の殴り合いの米中戦争が始まったのかもしれない。
紀平選手が五輪女王のザギトワを抑えグランプリファイナルで優勝した。シニア転向初ファイナルでの優勝は浅田真央以来の快挙だという。ショートは驚くほど完成度が高かった。ザギトワにとっては、足の捻挫以上にプレッシャーになりフリーのミスを誘ったに違いない。フリーの紀平は初めのトリプルアクセルを失敗したが、リカバリー力が凄かった。紀平はプレッシャーにも打ち勝っていた。ロシアは韓国人のキムヨナ贔屓のような態度は取らなかった。素直に紀平のスケーティングを褒めた。何とロシア記者は「まるでスカートをはいた羽生結弦だ」と伝えたという。フリー曲Beautiful Stormの作曲者も「私の音楽を見事に表現してくれました」と称賛した。紀平梨花選手はまさにフィギュア界に「美しい嵐」を巻き起こした。更なる成長が楽しみだ。
外国人労働者の受け入れを拡大する改正入管法が今日の未明に成立した。詳細が未定な大枠だけの法案だ。与党の強引な拙速さと、野党の反対のための反対で、中身についての議論は殆ど無かった。改正入管法は、日本が移民を受け入れることに舵を切った初めての法律という重要な位置づけにある。議論も無いのは与党も野党も無責任そのものと言える。この法案の骨子は、政府が指定した業種で一定の能力が認められる外国人労働者に対し、新たな在留資格「特定技能１号」「２号」を付与することが柱。問題は「特定技能１号」だ。滞在を５年間しか認めないことになっている。非熟練者は５年を過ぎたら帰国させるのが絶対条件だ。しかし、非熟練者は５年も経てば、仕事も言葉も覚え戦力になっているはず。帰してしまっては、企業はまたゼロから始めなければならない。非熟練者にとっても、５年後に帰国させられるのであれば、初めから日本などに来ない。この改正入管法には立派な前例がある。１９６０年代のドイツだ。でもドイツの法案は機能しなかった。結果として４００万人の外人がドイツに残った。ドイツには「労働力を呼び寄せたが、来たのは人間だった」という言葉があるという。外人非熟練者は働く機械ではなく人間だ。人間として受け入れるのであれば、機械的に「５年で帰国」はあり得ない。もし「５年後の処遇」が議論されていれば、ドイツの轍を踏まずに済んだかもしれない。
不正入試問題の東京医科大が、合格ラインに達したが不合格となった受験生の救済を発表した。ところが不可解なことに合格ラインに達している女子５人が不合格になった。新聞各社の記事を読んだが、５人不合格の理由が良く分からない。新聞はここに焦点を当てるべきだと思うが、果たして記者は理解しているのだろうか。追加合格対象者は１０１人いた。そのうち入学を希望した者が４９人。うち５人が不合格となり４４人が来年度入学することになった。一方東京医科大は追加合格の上限は６３人としていた。上限を下回っているのに５人の女子を不合格するのは理解出来ない。大学側の説明によると、入試枠は一般入試、センター試験、推薦があり、５人の不合格は一般入試の枠を超えるからとのこと。しかし、枠は大学の都合で設定したものに過ぎない。５人は正規に合格しているのだから入学させるべきだと思う。一方不正入学者を退学させることはないという。この２年間の追加合格対象者は１０１人だから、１年に５０人が不正入学していたことになる。定員は９０人だから、半数以上が不正入学者だ。大学の論理は不可解だ。論理性も正当性も無い。このような先生と学生の質で真面な医者が育つのか極めて疑問だ。
日経MJの２０１８年ヒット商品番付が発表された。数年前までは、何がヒットしたのかがほぼ分かっていて、その序列に興味があった。ところが、今年は様変わりだ。２０個の商品のうち、分からないのが９個もあった。初耳で全く理解不能なのが横綱のTikTokと大関のサブスクリプション。その他スマホペイ、Vチューバー、U.S.A.、カメラを止めるな！、日本橋高島屋SC、森ビルチームラボボーダレス等々。早速調べてみた。TikTokとは、１０代を中心に浸透しているショートビデオコミュニティ。音楽に合わせてオリジナルの顔出し動画を作り投稿出来るサイト。サブスクリプションとは、定額制のこと。使用料金が数に対してではなく、一定期間内幾つでも使い放題のシステム。音楽、車、商品など広く浸透している。スマホペイとは、ローソンが始めた新しい決済システム。商品のバーコードをスマホで読み取るだけで決済が済む。Vチューバーとは、実像ではなく本人のバーチャルなキャラが登場するYouTube動画。何故今年は理解不能なものが多いのかが分かった。自分は今もガラケーだからだ。時代はスマホに移っている。いや、スマホが時代を作っていることを理解していなかったためなのだ。
フランスで「黄色いベスト」の嵐が吹き荒れている。最初は燃料税引き上げに対する一般市民の反対運動だったが、暴徒も加わりシャンゼリゼ通りまで瓦礫の山になっている。事の起こりはマクロン大統領の財政再建計画。国民一般に広く増税し、法人に減税というバランスの悪い金持ち優遇と優遇され過ぎの公務員のリストラが柱になっている。この黄色いベスト運動の支持者は、今や国民の過半数を超え、マクロンは増税の延期・撤回を余儀なくされている。果たしてフランスにとって財政健全化は喫緊の課題なのだろうか。IMFが公表した各国の財政状況を見ると、フランスは若干負債が資産を上回っているが、英国ほどではない。でも英国では財政健全化など問題になっていない。マクロンがまずすべきことは歳出の削減だ。優遇された過剰の公務員の処遇を見直し、ある程度リストラすることが、国民の支持を得ることに繋がるはずだ。今時法人税を減税したところで、企業が集まってくる時代でもない。法人税減税に見合う国民一般への増税など机上の計算に過ぎない。マクロンは国の財政だけを見て、国民を見ていないのが敗因のようだ。
東名高速であおり運転によって夫婦が死亡した事故で、罪に問われている男の裁判が行われている。痛ましい事故だ。被害者は高速道路であおり運転をされた挙句、追い越し車線に停止させられ、口論をしている時に後続のトラックから追突され死亡した。どう考えてもあおり運転した奴が重罪に問われるべきだと思う。ところが、日本の法律では、この事件を裁くことが難しいようだ。まず、法律ありきなのだ。危険運転致死傷なのか、過失運転致死傷罪なのかが争わられている。更に、停車した後の出来事だから運転には当たらないとか、数分間車内に拘束されたのは監禁罪だとか、法律家の意見は百花繚乱だ。でも法律は兎も角として「高速道路の追い越し車線に停止させ結果として追突により命を奪った」ことは、殺人に値すると思う。日本人ならば誰でもそう思うはず。ところが、そうはいかないのが日本の法律だ。日本の法律の原点は憲法で、その下に各種の法律が垂れ下がっている。想定が前提だから想定外は裁けない。想定外は日本人の共通認識で裁くべきだと思う。但し、この事件の発端は、被告の駐車場での車の止め方に対し、被害者が「邪魔だ。ボケ」と言い放ったこと。喧嘩を売ったのは被害者だ。共通認識でも単純に裁けそうもない。
フランス政府が次世代型原子炉ASTRIDの開発を中止すると日本側に伝えてきた。ところが、政府もマスコミも騒がない。極めて奇妙だ。日本の原子力政策は、核燃料サイクルが完成することを前提に進めてきた。だが、２０１６年に高速増殖炉もんじゅの廃炉が決まり、核燃料サイクルは破綻した。それでも政府は足掻いてプルトニウムを消費出来る次世代型原子炉の完成に賭けた。だが日本には技術が無い。そこでフランスとの次世代型原子炉ASTRID共同開発に望みをかけた。しかし、頼みの綱のASTRIDが開発中止になったため、核燃料サイクルはどこにも出口のない袋小路に入り込んでしまった。核燃料サイクルは完全に破綻したのだ。いま日本には原爆６０００発分に相当するプルトニウムがある。青森県は核燃料サイクルが破綻すれば、六ヶ所村の再処理工場から使用済み核燃料を全国の原発に送り返すという方針を示している。すると日本中の原発の核燃料プールは使用済みの核燃料で一杯になり、発電が出来なくなるばかりでなく、未来永劫に保存・管理をしなければならなくなる。いま降ってきたように経産省は産業革新投資機構の高額役員報酬で揉めている。核燃料サイクル破綻問題を目立たたせないための目眩ましのように映る。
眞子さまの結婚が問題になっている。秋篠宮さまが娘を思う親心を吐露した。皇族と言えども、親であり人間だ。娘の幸せを祈り、親として最善を尽くすのが心情だ。秋篠宮さまは「問題をクリアにし、多くの人が納得し喜んでくれる状況にするため、小室家はそれ相応の対応をするべきだ。そう出来なければ婚約に当たる納采の儀は行えない」と言っている。皇族だけにマイルドな言い方だ。では問題とはなんだろう？相応の対応とはどういう事だろう？と憶測してしまう。恐らく、借金の有無や母子家庭や収入が少ないことではないだろう。問題は「隠す」ことにありそうだ。秋篠宮夫妻は、恋愛時代から「互いに隠し事はしない」ことを信条にしてきた。ところが、眞子さまの婚約が内定してから、小室家の母親のゴタゴタが暴かれた。「隠すという行為」にショックを感じ、不信感を覚えたに違いない。更に、状況を説明もせずに今に至っていることが不信感を増長させているはずだ。ゴタゴタの解決策は簡単だ。小室家が誠実さを証明出来るかだけだ。誠実な人には証明は簡単だが、不誠実な人にとっては至難の業。相手が証明出来なければ、断固として婚約内定を破棄するのが親の務めというものだろう。
今日の朝刊のテレビ番組欄を見て驚いた。NHKBS４K新設と民放BSに４Kが併記されている。まさに今日から４Kテレビが始まったようだ。でも、近々４K放送が始まることは知っていたが、今日からだとは知らなかった。宣伝不足なのだろう。４Kテレビは相当前から家電量販店の店頭を賑わさせていた。しかし、専用のチューナーが無ければ見られないと知ったのは極最近のことだ。そして、今日これ程一斉に４K放送が解禁されるとも知らなかった。認知度不足の一言に尽きる。詳細を知って、更に驚いた。真面な４K放送はNHKだけで、民放は４Kまがいで画質も劣るとか。４K録画機材が重装備なため、民放では追いつかないそうだ。更に、NHKは４Kの上を行く８Kも始めた。NHKは民放に対し圧倒的に有利だ。さて、これからが問題だ。NHKは如何なる道を歩むのだろう。NHKが４K８Kの世界でも民放と視聴率を競うのであれば最悪だ。我々庶民が払っている受信料は何のためにあるのだろうか？豊かな予算を駆使して新技術を先行開発し、得られた果実を民放に無償提供するのが責務のはず。それが出来るのであれば受信料の支払いも、ある程度仕方ないかなとも思う。もしNHKにそれが出来なければ、徹底抗戦の道しか残っていないと思っている。