「角がワープした」なんて聞いたことがない。我が耳を疑った。トッププロ棋士同士の将棋の対局での出来事だ。菅井前王位の角が相手のと金を通り抜けて、その先に行ってしまった。勿論即反則負けになった。その時の対戦相手が橋本八段。橋本八段といえば、数年前のNHK杯の準決勝戦のことだ。自分はその放送を見ていた。橋本が終盤に入ったところで熟慮の末歩を打つと、相手が「アッ」と言った。すかさず橋本も「アッ」と言った。二歩だったのだ。将棋には色々な反則負けがある。二歩、打ち歩詰め、筋違い、自滅手、二手指し、時間切れなどの他にまだまだある。橋本八段はその後しばらくの間、色紙に「一歩千金、二歩厳禁」と揮毫していたという。さて菅井前王位は、これから生涯、色紙に「一角千金、通抜厳禁」とでも揮毫するのだろうか。戒めを書き続ければ、大成して数多くのタイトルを獲得し一攫千金も夢ではないかもしれない。

ゴジラ座が誕生したとのニュース。NASAなどの「フェルミ・ガンマ線宇宙望遠鏡研究チーム」が怪獣ゴジラを星座に認定したとのこと。国際天文学連合が定義している既存の８８星座とは別物で、ガンマ線を放出する天体を線で結んだ２２星座の一つ。ゴジラが口から出す放射能熱線が、ブラックホールのガンマ線バーストと似ているのでゴジラ座と名付けられたようだ。巨大恒星が寿命を迎えると超新星になって爆発し、ガンマ線バーストを放出する。銀河系の外の出来事だから、星だバーストだと言っていられる。そのエネルギーは莫大だから、もし銀河系内で起きれば、地球のオゾン層は一瞬で破壊され、太陽からのX線や紫外線が地上に降り注ぎ生命体は滅びてしまうという。怪獣ゴジラは水爆放射能汚染により生まれた核の落とし子だ。大きさは第１作では５０mだったが、GODZILLAでは１００mになっている。天災的な被害をもたらすが、精々１地方の範囲だ。それに較べガンマ線バーストは恐ろしい。何だか怪獣ゴジラが可愛く思えてきた。

化学会社での研究生活が長かった。仕事の基本はPDCAだった。Plan→Do→Check→Action→Planのサイクルを回していく。何を開発しなければならないかが分かっていた。その目標に到達するための計画をまず作ることが大切だった。だから、Planから始まった。ところが、もうPDCAは時代遅れの手法だという。今は時代の先行きが不透明な時代だ。何を開発したら良いのか、何をやるのが正しいのか分からない時代に突入した。PDCAが開発を阻害している。今求められているのはデザイン思考だという。機能性だけなく見た感じ、製品がもつストーリー性、論理ではなく共感、遊び心などのコンセプトが大切だという。時代の変化が速く、何が売れるかも分からない時代には、潜在的なニーズを探し出すことが重要だ。そのためには、まずやってみる（Do)。確認と軌道修正（CheckとAction）をしながら、大きな方向性が見えて初めて計画（Plan）が立てられる。思考方法は時代とともに変わるものだ。でも時代は繰り返す。今こそサントリーを創業した鳥井信治郎の「やってみなはれ精神」に立ち返る必要がありそうだ。

トルコのサウジ領事館内でサウジ国民の記者が殺害されたとのニュースが流れた。普段なら大した話題にならない事件だ。だが、その記者はワシントンポストに寄稿する程の英語圏のジャーナリストだ。欧米でジャーナリストが暗殺されれば大事件になる。その後の各国の対応が、まるでテレビドラマ仕立てそのものだ。事件が分かったのはトルコの盗聴によるものらしい。記者が領事館に入り、プライベートジェット機で入国した殺し屋集団が直後に入館し、数時間後には退館してトルコを離れたという。指示はムハンマド皇太子から出たと言われている。手足をノコギリで切断されたというから生々しい。しかし、大事件のはずだが米国も英国も騒ぎ立てる様子は無い。それもそのはず、サウジは米国と英国の武器売買のお得意様だ。しかも、中東でイランと対立する立場にある。そうでなければ、米国はムハンマド皇太子に鉄槌を浴びせるはずだ。ところが、トランプは急遽ポンペオ国務長官をサウジに飛ばした。ここがポイントだと思う。単に米国がサウジに厳罰を与えるだけならば、状況を判断するだけで済むはず。敢えて国務長官を現地に行かせたということは直接ムハンマドと会話する必要があるということ。通信文書には残らない直接の会話が必要だったということだろう。答えは簡単だ。ムハンマドは犯人ではない。ムハンマドは拘束を指示したが、部下が誤解したとか、いき過ぎたとかということでお茶を濁すことになるに違いない。これはあくまで自分の勝手な推測だが、数年後には真実になると思っている。

安倍首相が閣議で「来年１０月に消費税を１０％に引き上げる」と表明した。社会保障費と財政健全化に充てるという。でも、本当に消費増税は必要なのだろうか。今月IMFが各国のバランスシート（負債と資産）を分析したレポートを公表した。それによると、日本は負債の方が微かに多いが健全とのこと。今後５年間で財政が破綻する確率は１％だという。破綻しないということだ。借金が１０００兆円あっても、それに見合う資産はあるし、所得で利子を返済しているので、全く健全ということだ。でも財務省は消費増税が必要だと言う。何故か。資産の部を無視して負債の部だけを見ているからだ。資産のうち換金出来るものは８０％ある。政府所有の株などを売却すれば増税は不要。専門家はこのように指摘するが、政府もマスコミも無視し続けてきた。でも、今度はIMFが相手だ。野党はもっと勉強してIMFの力を借りて消費増税反対の狼煙を上げるチャンスでもある。日本の会計認識が根底から覆るはずだ。でも今の野党には期待出来そうもない。全く残念。