毎日新聞に「非婚ムーブメントの韓国」の記事。非婚手当や非婚式があるという。韓国と言えば、日本を上回る少子化に直面している国だ。日本では、少子化対策の財源確保のため、社会保険料に上乗せするという犯罪まがいの取り立てをするというのに、少子化を煽るような韓国の非婚手当や非婚式には、極めて違和感を覚えた。韓国の非婚には色々な意味があるようだ。１つは、文字通り結婚しないこと。１つは、経済的な理由。１つは、多様な生き方の一つ。１つは、男性中心社会への反旗。儒教文化の影響で、韓国社会には男性優位の家族制度が根強くある。それから脱出しようとする女性解放運動なのかもしれない。非婚手当を出す企業や非婚式を行う人が出てきているという。非婚手当は、結婚や出産は全員がするものとの前提で出される慶弔費の不公平を解消するために生まれたという。恐らく韓国では男性優位の家族制度が崩れていけば、少しは解消されるに違いない。いずれにしても韓国にしても日本にしても、成熟してしまった国は個人の意識が優先するので、少子化は免れそうもない。少子化を遅らせることも大事だが、時既に遅し。少子化が現実となった社会に如何に適応していくかを検討すべき時期を迎えていると思う。

花粉症が一段落した。自分は少しアレルギー体質があるので、毎春スギ花粉に悩まされている。「VIEW39」で、３９種のアレルギー源に反応し易いかを調べることが出来る。原因を知って、日常生活で気を付けなければいけない点を知りたいという思いで「VIEW39」検査を受けてみた。結果は、スギ花粉に最も反応し、ヒノキやハウスダストにも反応があり、食物には反応しないことが分かった。腸内フローラ研究の第一人者である小柳津東大名誉教授によると、花粉症、花粉症と騒ぐが、花粉症の真犯人は花粉ではなく、抗生物質とのこと。抗生物質が腸内フローラを壊滅し、体内に炎症を起こし、花粉症だけでなくあらゆるアレルギーや病気の原因になるとのこと。腸内フローラを修復し花粉症を始め様々な病気を直すにはフラクトオリゴ糖という特にゴボウに多く含まれている食物繊維をたくさん摂って酪酸菌を増やすことだと言う。そろそろ対処療法の点鼻薬とはオサラバして、ゴボウをたくさん食べる食生活に切り替えようと思う。

大学の科学技術の質が劣化している。論文の被引用数（各分野上位１０％）の国別順位が、４位から１３位に落ちて、G７では最下位だ。国立大学が法人化されてから２０年経ったが、国から配られる運営費交付金は大きく減り続けている。２０２２年度の運営費交付金総額は１兆６７５億円だ。人件費を抑えるために任期付教員が増え、教員の３分の１に達している。職務時間のうち研究活動が占める割合は、国立大で２００２年には５０％だったが、２０１８年には４０％に減少した。金沢大学は、トイレ改修のためクラウドファンディングをする始末だ。一方政府は、熊本のTSMC半導体工場に１．２兆円も支出する。まだどこでも実現していない２nm半導体の生産を目指すラピダスへは２兆円も補助する。そもそも国策会社はエルピーダメモリしかり日本ディスプレイしかり、成功した試しが無い。半導体の２工場に３．２兆円、大学運営費に１兆円では、いくら半導体が産業の米と言っても、余りにもバランスを欠いている。科学技術予算には各国が力を注いでいる。このままでは、日本が科学技術の後進国に陥るのは間違いない。

「長嶋茂雄一般財団法人」が昨年５月に設立された。長嶋本人は、２０２２年に自宅で転倒した際に脳出血を起こし、救急車で搬送され、それ以来入院生活をしている。とは言っても、時々イベントに顔を出しているから、病状が深刻というわけではなさそうだ。リハビリもあるから、自宅よりも病院の方が暮らし易いのだろう。「長嶋茂雄一般財団法人」の登記簿には、所在地は大田区田園調布の自宅、設立の目的は「野球を主体に広くスポーツ全般への競技の普及、振興」とあり、そのために、競技力向上や、健康増進を図ることなどを目的とした事業を行うと記されている。でも、ミスターの名を冠した野球イベントなどを開催する事業を行なった形跡は無い。長嶋は、金銭はもちろんトロフィーなど価値あるものをたくさん保有している。それを財団に拠出することで、自身の財産を有効に管理、活用し、将来にわたって散逸を防ぐことが目的なのだろう。また、相続税対策にもなる。そう言えば、かつて一茂が父の記念品を勝手に売却しまくったとのニュースがあった。恐らく、財団の設立は、一茂からのプロテクトと、一茂を除く３人の子どものための相続税対策なのだろう。若い頃は野球のことしか頭に無かった長嶋も、野球以外のことを考えなければならなくなってしまったのだろう。

仏の新幹線TGVの慢性的な混雑が深刻になっているという。乗客が増えているのは、地球温暖化対策への意識が高まり、温室効果ガスの排出量が少ない鉄道を選ぶからだ。EUは温暖化対策として鉄道を重視しており、今後１０年間で域内の高速路線を２倍に拡大する目標を立てている。ところが、TGVを利用したい人の２割が座席予約を取れず利用を諦めていると推定されている。TGVの車両が足りないのだ。原因は２つある。１つは、仏アルストム社が製造するTGV―Mと呼ばれる新型車両の工期の遅れだ。新型車両は革新的な蓄電装置を備え、へき地で電力供給が停止した時などに、数十キロ離れた駅まで照明や空調を維持したまま、低速走行できる性能が加えられた。だが、製造に手間取っている。技術が地に着いていないのだ。もう１つは、仏国鉄の判断ミス。２０１０年代に耐用年数に満たないTGV１００編成を廃棄処分にしてしまったのだ。格安航空会社やバスが主流になると見間違ったからだ。仏国鉄は仕方なくTGVの耐用年数を従来の３０年から４０年以上に延長する方針で、需要増に応えられる車両の確保に躍起になっているとのこと。一方日本では原発の運転期間を４０年から６０年以上に変更してしまった。どちらも事故を起さないと良いのだが。