日本扶桑国之図

日本列島のほぼ全域を描いた最古級の地図が発見されたという。14世紀中ごろの室町時代に描かれたらしい。日本扶桑国之図という。現存する最古の日本地図は仁和寺所蔵の1305年の「日本図」とされているが、残念ながら西日本が欠けている。日本扶桑国之図には、北海道は入っていないものの沖縄までも記載されている。地図そのものは、伊能忠敬のように精密ではないが、国内68カ国が描かれ、地図の欄外には国名と郡名、人口や田畑の面積、寺の数なども記されている。しかも、京都から各地への幹線道路が記載されている。まさに都人の為の鳥瞰図と言えそうだ。そこで地図の在り方を考えてみた。真っ先に思い出したのが「話を聞かない男、地図の読めない女: 藤井留美訳:主婦の友」だ。日本扶桑国之図は男脳で書かれている。鳥瞰図的な発想がある。鳥瞰図的だから、細部には拘らない。でも、配置関係は大事にする。その典型例だと思う。そこで思った。自分は鳥瞰図派なのだろうか、それとも伊能忠敬派なのだろうかと。間違いなく、自分は鳥瞰図派だと思う。自分の目を中心に周りを見るのではなく、自分の頭の上空高くから、辺りを見回すことこそ、常々大事だと思っている。でも「地図という存在」があったからこそ、鳥瞰図的な発想が可能になったのだと思う。地図の無い時代に日本扶桑国之図を描いた人は、当時稀なる鳥の眼を持っていたようだ。身震いを覚えるほど感心した。

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いつもどこでも首席

小池都知事の経歴詐称が問題になっている。「カイロ大学を首席で卒業したこと」が真実なのだろうかと。ましてや「本当にカイロ大を卒業したのか」も疑わしいと噂されている。自著のプロフィル欄には「76年にカイロ大を首席で卒業」と記載されているとのこと。でもいま本人は「昔の話なので覚えていないが、先生から非常にいい成績だったと言われ、自書に首席と書いたと思う」と言っている。いい加減だ。それなら自分もいつもどこでも首席だった。本人曰く、少なくとも選挙公報には「カイロ大卒」と記載しただけなので問題は無いと言っている。実際どうでも良いことと思うが、一言苦言を呈したい。経歴を詐称したとすれば、単なる嘘つき女。そんな女は幾らでもいる。単に一庶民であれば大した問題ではない。でも、経歴という後ろ盾を含めて当選を果たした都知事には、問題が大ありだ。都民は単にユリコ旋風に踊らされていただけではない。カイロ大学という異国ムード、首席という賢さのイメージが投票率を上げたことは容易に推定される。このケースでは、事実認証が第一だ。カイロ大に小池という卒業生は存在するのだろうか。76年の首席卒業生は誰なのだろうか。調べれば直ぐ分かることだ。まずは本人が立証すべきもの。もし嘘であれば、化けの皮か、厚化粧かは分からないが、剥がれてしまい信頼も名声も失われてしまうだけのことと思う。いつの世も為政者の化けの皮は剥がれるべき、剥がすべし。

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WHOのREPLACE提案とは?

世界的にトランス脂肪酸による心臓疾患のリスク増加が問題視されている。WHOが排除の方針を発表したが、農水省は放置しているので、未だに幅広い食品分野で使用されている。農水省は、日本では欧米に較べトランス脂肪酸の摂取量が少ないからと言い訳しているが、そうだろうか。今や、トランス脂肪酸はパン、ファストフード、ケーキ類などに多量に使われている。日本人は知らず知らずにトランス脂肪酸を飲み込み、心臓疾患患者へとまっしぐらなのが現実だ。農水省が国民の健康など全く配慮していないことは間違いない。だから、敢えてこのブログにWHOの警告を載せ、その一助になろうと思う。WHOのREPLACE提案は下記の通りだ。REview:工業的に製造されるトランス脂肪酸の原材料および必要な政策転換について展望する。Promote:トランス脂肪酸をより健康的な脂肪や油に切り替える。Legislate:トランス脂肪酸を排除するための規制措置を講じる。Assess:食料品に含まれるトランス脂肪酸の量およびトランス脂肪酸の消費量の変化を評価、監視する。Create:政策立案者、生産者、供給者、国民にトランス脂肪酸が健康に及ぼす悪影響に関する認識を促す。Enforce:政策と規制のコンプライアンスを強化する。これは一時の単なる流行ではない。科学的検証に基づいた世界的な健康維持運動なのだ。世界的な見識と言える。結果として間違いなく、農水省は時代を逆行していると言える。猛省を望みたい。

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司法取引の世界に

米国のテレビ番組の刑事ものをD-lifeでよく観る。「キャッスル/ミステリー作家のNY事件簿」や「Major Crimes ~重大犯罪課」が面白い。この中で、しょっちゅう出て来るのが司法取引。犯罪に関わった者が事件捜査に協力すれば刑を軽くするという制度だ。早急な事件解決の重要なファクターになっている。外国やテレビの中だけの世界かと思っていたが、日本でも今月から「日本版司法取引」が導入され現実化してきた。司法取引には大きく分けて2種類ある。自分の罪を認める代わりに罪を免れたり刑罰を軽くしたりする「自己負罪型」と、他人の事件の捜査や公判に協力する見返りに不起訴や軽い求刑を約束させる「捜査公判協力型」。米国では両方を認めているが、日本の制度は後者のみ認めている。対象となるのは主に経済犯罪と暴力団などの組織犯罪。殺人や性犯罪は対象外だ。刑事裁判の証人に刑事責任を問う証拠にしないことを約束して証言させる「刑事免責制度」も始まった。適用第1号は覚醒剤密輸の裁判員裁判。覚醒剤の入手ルートなど事件の全容解明のため適用したという。いよいよテレビの世界なのか現実なのかが分からない時代になってきた。

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Windows 10 Version 1803更新のトラブル

パソコン画面に突如「あと10分でUpdateが始まります」との表示が現れた。取りあえず、パソコン作業をしていたので、4時間後に変更して作業を終えた。パソコンを切るため「更新して再起動」をクリックしたら、長時間にわたるUpdateが始まった。ところが、何時間経ってもパソコンが再起動しない。仕方なく、電源ボタンを長押しし終了させた。その後、再び電源を入れるとPIN番号を入力し「ようこそ」という画面になってからフリーズしてしまった。普段からパソコンはトラブルが多い。突然フリーズしてしまったり、上手く繋がらないことがある。でも、デスクトップ画面が表示されていれば、何とか修復は出来るものだ。しかし、今回のトラブルは手の付けようが無い。デスクトップの表示まで辿り着けないのだ。そこで先代のパソコンを引っ張りだし、パソコンメーカーの富士通にメールでアドバイスを求めた。でも今のところ埒が明かない。とことん困っている。因みに、更新内容はWindows 10 Version 1803。調べてみると、従来の更新方法とは違うようだ。どうやらWindowsの進化に対しパソコンメーカーの対応が遅れているようだ。大きなバージョン変更の時は、このようなトラブルが生じることが多い。Microsoftとパソコンメーカーとの連携は、もっと上手く出来ないのかと嘆いている。

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