ボーハチって

NHK大河ドラマは、殆ど観ないのだが、去年の「光る君へ」と今年の「べらぼう」は観ている。「光る君へ」は、現代調ではあるが平安の世を偲ばせて面白かった。一方「べらぼう」は、吉原に絡む蔦屋重三郎の物語だ。果たして、花街である吉原が大河ドラマにマッチするのだろうかと思っていた。でも、当時の吉原の状況が上手く描かれていると感じる。よく「ボーハチのくせに」という台詞が出て来る。「ボーハチ」という言葉は聞いたことが無い。調べて見ると、漢字で「忘八」と書き、人として大切な八つの徳(仁・義・礼・智・忠・信・孝・悌)を忘れた者とのこと。ドイツの旅行家エンゲルベルト・ケンペルは自著「日本誌」で「楼主はいかに裕福でも、決して公正な市民とは認められず、市民と交際することも叶わない。ほとんど人とは認められていない」と書いている。吉原者は士農工商に含まれない最下層の身分であるとされていたという。こういう背景を知ると、日本橋が如何に吉原者の進出を阻止しようとしたかが窺い知れる。話は変わるが、トランプはTACOだが忘八とも言えそうだ。

0 コメント

何故関税30~35%に

トランプが、日本に30~35%の関税をかけると豹変した要因は「目には目を、脅しには脅しを」に書いた通りだ。豹変の要因は、もう1つありそうだ。フェンタニルだ。中国国有企業が日本経由で米国にフェンタニルを密かに輸出していたのだ。フェンタニルは、ヘロインの50倍、モルヒネの80~100倍の強度を持ち鎮痛剤として使われているが、麻薬としても使われている。特に米国では深刻な状況にある。トランプが敵視しているのは、中国、メキシコ、カナダだ。トランプから見れば、そこに日本も加わったのだ。中国との関税は30%だが、内20%はフェンタニル密輸に対する制裁だ。トランプは、日本も同罪と見做し、20%を上乗せすると決断したのだろう。フェンタニル撲滅は、トランプの目玉政策の1つだ。だが、石破の頭の中は、2万円か減税かしか無い。井の中の蛙大海を知らず。30~35%の関税は、石破の失策としか言い様がない。

0 コメント

字の上手い下手は、志の高さに比例する

参院選公示の前日、恒例の日本記者クラブによる各党党首討論会が開催された。自民、公明、立民、維新は守勢に回り、国民、参政の台頭が浮き彫りになったとか。総じて、政権交代前夜の緊迫感は全く感じられなかったという。自分は討論会を見ていなかったので、今日の日経朝刊7面「2025参院選党首討論の要旨」を読んだ。そこで気になったのは、各党の主張ではなく、各党首の自筆の一言の写真。揃いもそろって、字が超下手。線の向きがあちこちに乱れている。バランスが悪すぎる。まるで小学生低学年レベルだ。勿論、達筆など望まない。でも、党首の頭の中が自筆に現れていると受け取った。当分、日本の政治はダッジロールを繰り返すのだろうと感じた。昔の著名な政治家は達筆だった。今でも、社長室などに飾られていることが多い。字の上手い下手は、志の高さに比例すると思った次第。

0 コメント

日本原子力発電の黒字は何故?

電力5社の株主総会が終了した。東京、関西、中部、東北、北陸の大手電力5社には「日本原子力発電への支援を中止するよう求める」個人株主の提案が提出された。日本原子力発電は福島原発事故以来停止したまま、再稼働のめどは立っていない。日本原子力発電は卸電気事業者でありながら、発電できない設備だけ持つまれな会社なのだ。保有するのは原子力規制委から再稼働不可と判断された敦賀原発2号機と、避難計画不備で運転差し止めとなった東海第2原発のみ。それでも日本原子力発電は25年3月期決算まで8年連続で最終黒字を計上している。発電がゼロでも大手電力5社が基本料金として、日本原子力発電の人件費や原発の維持管理費用などを払っているからだ。個人株主の提案は真っ当だが、否決された。東電は原発事故の後、政府が大手電力などと設立した原子力損害賠償・廃炉等支援機構から1兆円の出資を受け、原賠機構が議決権の過半を握っている。さらに東電は原賠機構から役員の派遣を受けている。国が議決権の過半を握っているから、真っ当な個人株主の提案は否決されてしまうのだ。一方で、国が目指す核サイクルは既に破綻している。今こそ原発に関する真摯な議論が必要だ。

0 コメント

目には目を、脅しには脅しを

トランプはトリプル安に陥り上乗せ税率を90日間停止したが、その90日目が7月9日と迫っている。日本は上乗せ部分の14%が停止され、基本部分の10%だけが現在は適用されている。赤沢経済財政・再生相の米国交渉は難航している。トランプは日本との交渉を優先させる考えだったが、しびれを切らし態度を一変させた。何と交渉を打ち切り、関税を30~35%に引き上げると言い出した。トランプが強気になった背景は、カナダのデジタルサービス税を脅しで撤回させたことに自信を持ったためだろう。トランプの政策は「取引」というが「脅し」そのものだ。脅しには脅しで立ち向かうべきだと思う。ドル売りを武器にして、トランプのTACOを引っ張り出すべきだ。例えば、関税を30~35%にするならば、日本はその関税分に見合うドルを売り、企業に補填するという具合にだ。ドルを売ると言うだけで、トランプは真っ青になるはずだ。目には目を、脅しには脅しを。

0 コメント


過去のブログは左上欄のブログ目次を参照して下さい。