連合が再考すべきブラック企業

このブログを書くのには沢山のネタがある今日だった。天皇陛下に手紙を渡し直訴した山本議員、天安門車両突入事件、食材ナーンチャッテ偽装事件、そして流行りのブラック企業。山本議員は色々と問題が多く、脱原発と反TPPでは筋が通っているとは思うがダーティーさは免れない。中国の小民族に対する漢民族のやりたい放題は、世界の誰しも認めるところで今更言うまでもない。日本の食材表示の情けなさは先日書いた通りだ。そして今日はブラック企業。今日の日経朝刊に、20代の会社員の24%が「うちはブラック企業だ」と答えたという記事には驚いた、というか呆れてしまった。連合系の調査機関が20歳から64歳の民間企業に勤める2千人を対象に調べた結果だという。ブラック企業とは一言でいえば労働環境が劣悪な企業と言えるが、定義は曖昧だ。この調査の最大の問題点は定義の不明瞭さにあると思う。自分が若い頃一生懸命働いても残業手当が付かなかったことは度々あるが、経営側に搾取されていると思ったことは一度もない。残業よりも、明日へのための仕事が前進したことを誇りに思っていたと思う。自分が年を取ってしまったから言うのではなく、最近の若者は間違いなく意気地がないと思う。連合は若者をチヤホヤし過ぎている。偏向し過ぎていると思う。連合も何が大切なのかを考える時期が来ている。