不健全な五輪

IOCも菅首相も東京五輪を中止出来ない理由を明言しない。でもNYタイムズ紙が6つの数字を使って説明している。後日に残るよう記しておくことにした。154億ドル:開催されなければ記録的膨大な投資である154億ドルが無駄になる。40億ドル:IOCの収入の73%を占めていてテレビ放映権40億ドルを返金しなければならない。12.5億ドル:米国での放送権を持つNBCユニバーサル社は、東京五輪の国内広告を12.5億ドル販売してしまっている。5.5億ドル:IOCは各国OCに配分し、それが各国の重要な財政基盤になっている。15,500人:200カ国以上のアスリートが1年間の延期に耐えて開催を待ち望んでいる。37%:菅首相の現在の支持率で、菅は秋の衆院選があるため政治的に中止出来ない。結局、基本的には「これだけのお金や人が動いており中止は出来ない」という記事だ。五輪の行き過ぎた商業主義が、動きの止まらないモンスターと化している。実に不健全な五輪だと思う。