五輪の強行開催派と中止派

五輪の強行開催派と中止派が鮮明になってきた。バッハIOC会長は「五輪の夢を実現するために、誰もがいくらかの犠牲を払わなければならない」と発言し、猛反発を受けている。ひょっとすると、バッハは隠れ中止派かもしれない。竹田恒泰は中止の世論に対し「賠償金を食らうことを知らない」「コロナに負けた烙印押される」と警鐘を鳴らしている。父が竹田前JOC会長だからコテコテの強行派になるのは宜なるかな。河合杏里の１．５億円は安倍前首相の懐に入り、検察が動くとの噂がある。二階は関与を否認し、安倍は菅を持ち上げ出した。検察を止められるのは菅しかいないと神頼みなのだろう。五輪が開催されれば、検察が動くチャンスは殆ど無くなる。開催は安倍の頼みの綱だ。一方中止派のメインは日本国民。８割が反対しているが、その声はIOCにも政権にも届かない。ソフトバンクグループの孫正義会長は開催の後遺症を危惧している。大企業経営者の中止派は珍しい。グレーテス国連事務総長が世界保健総会で「我々はウイルスと戦争をしているんだ。我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけた。五輪には、参加者の安全が深刻に脅かされている場合には開催都市からIOCに対して開催を返上できる規定がある。中止派が盛り返す基盤が出来た。開催派は自分都合で、中止派は健全志向と言えそうだ。