2018年6月

日本扶桑国之図

日本列島のほぼ全域を描いた最古級の地図が発見されたという。14世紀中ごろの室町時代に描かれたらしい。日本扶桑国之図という。現存する最古の日本地図は仁和寺所蔵の1305年の「日本図」とされているが、残念ながら西日本が欠けている。日本扶桑国之図には、北海道は入っていないものの沖縄までも記載されている。地図そのものは、伊能忠敬のように精密ではないが、国内68カ国が描かれ、地図の欄外には国名と郡名、人口や田畑の面積、寺の数なども記されている。しかも、京都から各地への幹線道路が記載されている。まさに都人の為の鳥瞰図と言えそうだ。そこで地図の在り方を考えてみた。真っ先に思い出したのが「話を聞かない男、地図の読めない女: 藤井留美訳:主婦の友」だ。日本扶桑国之図は男脳で書かれている。鳥瞰図的な発想がある。鳥瞰図的だから、細部には拘らない。でも、配置関係は大事にする。その典型例だと思う。そこで思った。自分は鳥瞰図派なのだろうか、それとも伊能忠敬派なのだろうかと。間違いなく、自分は鳥瞰図派だと思う。自分の目を中心に周りを見るのではなく、自分の頭の上空高くから、辺りを見回すことこそ、常々大事だと思っている。でも「地図という存在」があったからこそ、鳥瞰図的な発想が可能になったのだと思う。地図の無い時代に日本扶桑国之図を描いた人は、当時稀なる鳥の眼を持っていたようだ。身震いを覚えるほど感心した。

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いつもどこでも首席

小池都知事の経歴詐称が問題になっている。「カイロ大学を首席で卒業したこと」が真実なのだろうかと。ましてや「本当にカイロ大を卒業したのか」も疑わしいと噂されている。自著のプロフィル欄には「76年にカイロ大を首席で卒業」と記載されているとのこと。でもいま本人は「昔の話なので覚えていないが、先生から非常にいい成績だったと言われ、自書に首席と書いたと思う」と言っている。いい加減だ。それなら自分もいつもどこでも首席だった。本人曰く、少なくとも選挙公報には「カイロ大卒」と記載しただけなので問題は無いと言っている。実際どうでも良いことと思うが、一言苦言を呈したい。経歴を詐称したとすれば、単なる嘘つき女。そんな女は幾らでもいる。単に一庶民であれば大した問題ではない。でも、経歴という後ろ盾を含めて当選を果たした都知事には、問題が大ありだ。都民は単にユリコ旋風に踊らされていただけではない。カイロ大学という異国ムード、首席という賢さのイメージが投票率を上げたことは容易に推定される。このケースでは、事実認証が第一だ。カイロ大に小池という卒業生は存在するのだろうか。76年の首席卒業生は誰なのだろうか。調べれば直ぐ分かることだ。まずは本人が立証すべきもの。もし嘘であれば、化けの皮か、厚化粧かは分からないが、剥がれてしまい信頼も名声も失われてしまうだけのことと思う。いつの世も為政者の化けの皮は剥がれるべき、剥がすべし。

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WHOのREPLACE提案とは?

世界的にトランス脂肪酸による心臓疾患のリスク増加が問題視されている。WHOが排除の方針を発表したが、農水省は放置しているので、未だに幅広い食品分野で使用されている。農水省は、日本では欧米に較べトランス脂肪酸の摂取量が少ないからと言い訳しているが、そうだろうか。今や、トランス脂肪酸はパン、ファストフード、ケーキ類などに多量に使われている。日本人は知らず知らずにトランス脂肪酸を飲み込み、心臓疾患患者へとまっしぐらなのが現実だ。農水省が国民の健康など全く配慮していないことは間違いない。だから、敢えてこのブログにWHOの警告を載せ、その一助になろうと思う。WHOのREPLACE提案は下記の通りだ。REview:工業的に製造されるトランス脂肪酸の原材料および必要な政策転換について展望する。Promote:トランス脂肪酸をより健康的な脂肪や油に切り替える。Legislate:トランス脂肪酸を排除するための規制措置を講じる。Assess:食料品に含まれるトランス脂肪酸の量およびトランス脂肪酸の消費量の変化を評価、監視する。Create:政策立案者、生産者、供給者、国民にトランス脂肪酸が健康に及ぼす悪影響に関する認識を促す。Enforce:政策と規制のコンプライアンスを強化する。これは一時の単なる流行ではない。科学的検証に基づいた世界的な健康維持運動なのだ。世界的な見識と言える。結果として間違いなく、農水省は時代を逆行していると言える。猛省を望みたい。

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司法取引の世界に

米国のテレビ番組の刑事ものをD-lifeでよく観る。「キャッスル/ミステリー作家のNY事件簿」や「Major Crimes ~重大犯罪課」が面白い。この中で、しょっちゅう出て来るのが司法取引。犯罪に関わった者が事件捜査に協力すれば刑を軽くするという制度だ。早急な事件解決の重要なファクターになっている。外国やテレビの中だけの世界かと思っていたが、日本でも今月から「日本版司法取引」が導入され現実化してきた。司法取引には大きく分けて2種類ある。自分の罪を認める代わりに罪を免れたり刑罰を軽くしたりする「自己負罪型」と、他人の事件の捜査や公判に協力する見返りに不起訴や軽い求刑を約束させる「捜査公判協力型」。米国では両方を認めているが、日本の制度は後者のみ認めている。対象となるのは主に経済犯罪と暴力団などの組織犯罪。殺人や性犯罪は対象外だ。刑事裁判の証人に刑事責任を問う証拠にしないことを約束して証言させる「刑事免責制度」も始まった。適用第1号は覚醒剤密輸の裁判員裁判。覚醒剤の入手ルートなど事件の全容解明のため適用したという。いよいよテレビの世界なのか現実なのかが分からない時代になってきた。

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Windows 10 Version 1803更新のトラブル

パソコン画面に突如「あと10分でUpdateが始まります」との表示が現れた。取りあえず、パソコン作業をしていたので、4時間後に変更して作業を終えた。パソコンを切るため「更新して再起動」をクリックしたら、長時間にわたるUpdateが始まった。ところが、何時間経ってもパソコンが再起動しない。仕方なく、電源ボタンを長押しし終了させた。その後、再び電源を入れるとPIN番号を入力し「ようこそ」という画面になってからフリーズしてしまった。普段からパソコンはトラブルが多い。突然フリーズしてしまったり、上手く繋がらないことがある。でも、デスクトップ画面が表示されていれば、何とか修復は出来るものだ。しかし、今回のトラブルは手の付けようが無い。デスクトップの表示まで辿り着けないのだ。そこで先代のパソコンを引っ張りだし、パソコンメーカーの富士通にメールでアドバイスを求めた。でも今のところ埒が明かない。とことん困っている。因みに、更新内容はWindows 10 Version 1803。調べてみると、従来の更新方法とは違うようだ。どうやらWindowsの進化に対しパソコンメーカーの対応が遅れているようだ。大きなバージョン変更の時は、このようなトラブルが生じることが多い。Microsoftとパソコンメーカーとの連携は、もっと上手く出来ないのかと嘆いている。

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裁判所の奇妙な判断

袴田事件の再審を認めた静岡地裁の判断が、東京高裁により棄却された。東京高裁は本人のものではないとするDNA鑑定結果と本人が着ることの出来ない小サイズの遺留着衣を根拠が乏しいと退け犯人と断定した一方で、本人の拘留は否定した。奇妙な判断だと思う。自分は神様ではないから、犯人なのか犯人ではないのかは分からない。でも、東京高裁の考え方には偏りが有り過ぎていることは分かる。冤罪の臭いが強い検察側に寄り過ぎている。再審請求は阻止しろという司法の天の声に従順過ぎるようにもみえる。確かにこの事件でのDNA鑑定法は特殊だ。味噌樽に浸かっていた着衣から特殊な試薬を使ってDNAを取り出した。これは確立した鑑定方法ではないから信用出来ないと言う。その論法だと、DNA鑑定法がいくら改良されても、証拠判定には使われないことになる。現在のDNA鑑定で、同じ型の別人が現れる確率は4兆7000億人に1人とされている。極言すると、東京高裁のこの裁判官は、別の裁判で最新のDNA鑑定により犯人と同定された場合でも、4兆7000億人に1人の別人の可能性があると言い出すかもしれない。弁護団は最高裁に特別抗告する方針とのこと。最高裁は適切かつ的確な判決を下すことが出来るのだろうか。

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皆揃ってDL入り

エンゼルスの大谷投手が右肘の内側側副靱帯を損傷し故障者リストDL入りしたとのこと。損傷は中程度。PRP注射治療を受け3週間後に再検査をする。最悪の場合靱帯再建手術が必要となり、復帰には1年以上を要することになる。残念ながら、オールスター戦への出場は絶望的で、ベーブ・ルース以来100年ぶりの「2桁勝利、2桁本塁打」の偉業達成も厳しくなった。でも幸いだったのは損傷が中程度で済んだことだ。マルドナド捕手が大谷投手の異変に気付き、監督にSOSを送り降板させた。マルドナド捕手のSOSが無ければ、完全断裂に至っていたかもしれない。不幸中の幸い。良き女房役と出会った。大谷が家族的雰囲気のあるエンゼルスを選んだのは大正解だったと言えるだろう。大谷以外も日本人投手の怪我人は多い。ダルビッシュは右上腕三頭筋の腱炎で、田中は両太もも裏の軽い張りで、前田は右股関節の張りのため、揃ってDL入り。こうもDL入りが続くと、日本の高校野球の投球制限を早急に厳しくすべきと思うのだが。

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常識の無い国々

G7首脳会議はうまく纏まるはずが無いと思っていた。結果は案の定。問題が山積みのなか、議論の焦点は米国の保護主義。難産の末にまとめた首脳宣言を、途中退場したトランプが後からツイッターで承認しないとちゃぶ台返し。鉄鋼や自動車の輸入制限は、世界経済だけでなく米国経済にもマイナスになることは、世界中の誰しもが認識している。でも、我を通すトランプの言動は予め予想は出来た。ドラえもんに出てくるジャイアンだと思えば、ある程度納得がいく。常識が通用しない国だと熟々思う。しかし、G7で全く納得のいかないこともあった。何と日本は「プラスチックごみによる海洋汚染の問題の具体的な対策を各国に促す合意文書に署名しなかった」のだ。年間800万トンにもおよぶプラスチックごみが海に捨てられていて、漁業活動や生態系にも大きな影響を及ぼすことが懸念されていることは「プラスチックから紙へ」にも書いた通りだ。政府は「プラスチックごみを減らしていく趣旨には賛成しているが、国内法が整備されておらず、社会にどの程度影響を与えるか現段階でわからないので署名ができなかった」と弁明している。本来ならば、国内法が整備されていない遅れを認識し、その影響も分からないことを恥と思うのが常識のある国の考え方だと思う。日本の恥を引き連れて安倍が帰国する。さて、国民は如何に反応するのだろうか。

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改正道路交通法の効果

昨年3月に改正道路交通法が施行され、施行後1年間の認知機能検査の結果が公表された。75歳以上の免許更新時に行われ、記憶力や判断力がチェックされる。第1分類:認知症の恐れ、第2分類:認知機能低下の恐れ、第3分類:問題なし、のいずれかに判定される。認知機能検査を受けた人は210万人。第1分類:認知症の恐れと第2分類:認知機能低下の恐れが61万人もいた。第1分類:認知症の恐れの人は全員、医師の診察を受けることになった。結局認知症と診断されて免許取り消し・停止になった人は1892人だった。少なくとも2千件弱の事故や事故死を防ぐ効果はあっただろう。また、免許を自主返納した人や更新せずに失効させた人が計2万人以上いたとのこと。自分は今72歳なので、もうすぐ認知機能検査の対象になる。いやなテストだと思うが、年を取れば通らざるを得ない関門だとも思う。もし、認知症の恐れとか認知機能低下の恐れに判定された場合、自分はどのような対処をするだろうか。実際にその状況にならないと分からないが、多分自分は免許を即返納すると思う。怪我を避ける我が身の可愛さよりも、他人を傷つける罪悪感が勝っているように思う。

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片山晋呉問題の是非2

昨日の続き、片山問題の是非。極めて詰まらない問題だが、何故このような問題が世間を騒がすのだろうかと考えてみた。まずは昨日のブログで経緯を読んでほしい。片山選手に落ち度はあるのか?少しある。ゴルフ協会の対応は正しいのか?少し正しい。アマの対応に理解出来るのか?全く理解出来ない。と自分は思う。最近ゴルフのテレビ中継を見ていて面白いと思う人がいるだろうか?残念ながらいるはずが無い。スポーツの真髄は、生き物のように次の瞬間は生きているかいないのかが分からないというところにある。だが、最近の(以前からも)ゴルフ中継は、勝負が付いた後に編集されて放映されるのが常だ。結果を知っていて、観るスポーツほど詰まらないものは無い。何故このようになるのだろうか。答えは簡単だ。スポンサーのエゴ。CMの効果を最大限にするために、結果を伏せる。ところが、結果はネットですぐ分かる。それを観ている一視聴者である自分は、そのスポンサーに厭らしささえを覚える。宣伝効果としては本末転倒だ。更に、このアマのことを思う。この輩はゴルフを振興する直接のスポンサー自身ではないだろうし、単に会社の金でスポンサーという肩書きを得て、振る舞っているだけだろう。こんな輩がこのような行為に出るのは、学校で言えばモンスターペアレントそのもの。青木も石川もモンスターペアレントに対処しているだけ。日本のプロゴルフ協会は、隆盛を願うには、基本的にやるべきことがもっと違う事があるだろうと思うのだが。

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片山晋呉問題の是非

日本ゴルフツアー選手権のプロアマ戦で、片山晋呉選手の同組アマへの対応が物議を醸している。真相は分からないが、報道によると以下の通り。1番ホールのグリーン上で片山はアマのラインを読んであげなかった。ホールアウトした後、アマ3人は次のホールに進んだが、片山は1番ホールに残りパットの練習をしていた。アマが促し片山は2番ホールに来たが、ポケットに手を入れたまま「まだ先が詰まっているじゃないですか」と言った。するとアマの1人が大声で「帰る」と怒鳴りだした。クラブハウスに戻ったアマは「青木会長を呼べ」と騒ぎ出した。すると青木会長は咄嗟に判断し、事態を公にして謝罪した。その後片山と石川選手会長が揃ってアマに謝罪した。報道記事を読み解くとザッとこんな感じだ。プロアマ戦に招待されるアマはスポンサーか関係者に限られている。出場するプロ選手には、アマへのホスピタリティが義務付けられている。これらを総合して考えても今回の騒動は極めて奇妙な感じがする。片山は少し非礼的なところがあったが、青木会長を呼び付けるほどの非礼さとは思えない。青木会長も石川選手会長も対応が極めて丁重過ぎる。それに較べこのアマは余りにも威張り過ぎている。そこで思う。日本男子プロゴルフ界はスポンサーに対し余りにも遜り(へりくだり)過ぎている。一方スポンサー側は余りにも傲慢過ぎると。パッとしない男子プロゴルフ界がスポンサーに遜る訳は分からなくはないが、単に謝罪で終わる問題では無いと思う。明日もこの続きに言及してみようと思う。

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プラスチックから紙へ

政府が海に浮遊するマイクロビーズによる汚染対策に乗り出すという。マイクロプラスチックによる海の汚染が国際的な問題となっており、生態系や人体への悪影響の懸念に対応するためだ。マイクロプラスチックのうち超微小なものがマイクロビーズ。マイクロビーズは汚れを落とす効果があるため洗顔料や歯磨き粉などに使われている。だが、マイクロビーズは排水処理施設で取り除くことが出来ない。大部分が海へ流れ込んでいる。プランクトンや魚が誤飲し食物連鎖に影響したり、有害物質が人体にも取り込まれる恐れもある。マイクロビーズを使用していた化粧品業界は、殆どが問題を察知し自主的に製品化を取りやめたようだ。立法化が後追いとなり、後手を踏んでいる。5mm以下のプラスチックをマイクロプラスチックという。量はマイクロビーズに較べ圧倒的に多い。生態系への影響はマイクロビーズと同じだが、対策は殆ど取られていないないのが現状だ。EUではプラスチック製の食器類やストロー、綿棒などの使い捨て製品が禁止され、木や紙に替えるよう法律が整備されつつある。木や紙に替わって現れたのがプラスチックだが、今やプラスチックを木や紙に戻す時代になっている。ところが、日本ではプラスチックの使用を制限するどころか、反対に製紙工場の生産能力の縮小が進んでいる。デジタル化、ペーパーレス化の進展で紙の需要減少が止まらないためだが、今後姿を変えて再び需要が増すのは間違いない。政府は早急に国策として、プラスチックから木、紙に転換する方針と政策を示すべきだが。実態の無いお題目政策ばかりの政府に、実効性のある政策立案は可能なのだろうか。

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ハゲにヒカリを

理化学研究所と医療ベンチャー会社が、大量に毛髪を増やす技術を開発したと発表した。頭皮から採った髪の毛のもとになる細胞を培養し、毛を作り出す毛包を大量に作り、その毛包を移植するという技術だ。今まで毛のある頭皮を毛の無い頭皮に移植する技術はあったが、毛の数は増えないので、はぎ取った部分は毛が無くなってしまうので実用的ではなかった。培養して毛包という器官を大量に作り出すのが、この技術のポイントだ。毛が生える仕組みはこうだ。毛包の中には、毛乳頭細胞と毛母細胞がある。毛乳頭細胞が指令を出し毛母細胞の分裂を促す。毛母細胞はケラチンというたんぱく質を蓄積しながら次々と死んでいき、上に押し出されて髪の毛になるという具合。因みに、世にある毛生え薬は毛母細胞を刺激して発毛を促すものが多いようだ。今回の技術開発の成果として、背中に毛が生えたラットが放映されていた。如何にも確実に毛が生えると思わせる効果抜群なアピール方法だと感じた。国内には、脱毛症に悩む人が1800万人以上いるという。この技術が実用化されれば、ハゲに希望のヒカリを与えることになるかもしれない。

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自業自得の典型例

10日投開票の新潟知事選で自公候補が苦戦している。自公支持の花角英世と野党推薦の池田千賀子が横一線で競り合っていた。新潟知事が自公になるか野党になるかで政治情勢は大きく変わってくる。自公が勝てば、柏崎原発の再稼働の可能性は極めて強まるし、安倍3選の道筋も見えてくる。だから、たかが地方選の一つなどとは思ってはいけない。ところが、花角候補の応援に駆け付けた地元の商工会長が「新潟県に女性の知事はいらないんです」と発言した。これに女性が大反発。大きく野党へと傾きつつあるとのこと。この女性蔑視発言が決定打になるかもしれない。結局地元の名士で票を稼ごうとしたが、反対に票を減らす効果しかなかったようだ。よくある話だ。昨年の都議選では、安倍首相の応援演説中に帰れコールが起こり、安倍は「こんな人たちに負けるわけにはいかない」とやり返した。これが自民の命取りになった。新潟知事選は天王山だ。安倍は本来選挙応援に行くべきだと思う。でも、行けない訳がある。理由は都議選の二の舞いになるだけではない。花角英世は元大阪航空局局長だ。森友学園のゴミ問題に関わっていた。安倍が応援に行けば森友問題が再燃するに決まっている。行きたくても行けないのが安倍の本音だろう。自業自得の典型例と言えそうだ。

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たわいの無い争い

井筒八ッ橋が聖護院八ッ橋を提訴したとのニュース。聖護院の1689年創業との宣伝は根拠が無く不正競争防止法に違反すると、井筒が創業年が入った広告の差し止めと600万円の賠償を求める訴訟を起こした。事の発端は、最近聖護院が外国人観光客向けに創業年入りの英語の広告を前面に打ち出したこと。井筒の94歳のオーナーの気に触れたようだ。八ッ橋の売上げは京都観光土産の約半分を占めるメインの商品。八ッ橋組合には14社が加盟している。売上げは、聖護院が23億円で井筒が29億円と競っている。オリジナルはどこか分からないが、各老舗は元祖、本家、総本店、本舗、本館と名乗っている。聖護院八ッ橋も井筒八ッ橋も食べたことはあるが、味の違いは分からない。ましてや創業年を気にして購入したこともない。井筒のオーナーは何故訴訟に踏み切ったのだろう。売上げが追い上げられている焦りかもしれない。八ッ橋メーカーは先祖から仲が悪いのかもしれない。井筒の役員が老齢のオーナーの頑固さを制することが出来ないだけかもしれない。オーナーは老齢により正気が無いのかもしれない。でも、ひょっとすると、両者が結託した八ッ橋の宣伝のためのパフォーマンスなのかもしれない。いずれにしても、たわいの無いコップの中の嵐と言えそうだ。

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弱者にも優しいシステムに

鉄道の直通運転が増加している。東京駅が始発だった東海道線は、今や宇都宮線・高崎線・常磐線とも接続し、熱海から宇都宮まで繋がっている。確かに東京上野ラインが出来て、例えば松戸から八つ橋の藤沢に通勤する人にとっては、上野と東京の乗り換えが無くなるから相当便利になったはずだ。私鉄も地下鉄もJRも相互乗り入れを推進している。一見便利に見える。だが、一度一カ所でも支障が生じると、全面的な運行障害をきたすことになる。極めて脆い基盤の上に作られている。謂わば現代版砂上の楼閣とでも言えそうだ。一方で始発電車が無くなり、困る人もいる。必ず着席したいと願う人は多い。着席を望むには個人個人にそれなりの訳がある。直通化はそういう諸事情を全て切り捨てている。謂わば弱者切り捨ての論理の上に構築されている。直通化は弱者に優しくないシステムになっている。いま東海道線の東京駅始発は早朝と深夜にしか無い。せめて昼間でも1時間に2本程度の始発を入れれば、弱者にも優しいシステムに変身するのだが。

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隣の空き地化で思うこと

書斎からの視野が急に拓け明るくなった。物理的に然程明るくなった訳ではないが、気分的に明るくなった。数年前には古びた家屋が目の前にあったが、取り壊されて駐車場に変わった。そして昨日はその隣家が取り壊されたて空き地になった。自分にとって明るく感じるだけでなく、支障が無い自由さを感じるようになった。障害物が無くなると、今まで隠れていたものも見えてくるものだ。そうか、我が家からは、今まで見えていたはずなのかとの一種の感慨が湧いてくる。こう感じると空想は止めなく広がっていく。たった2軒の取り壊しで風景が変わり心象も変わっていく。以前から自分の書斎から眺める風景はダサいと感じていた。蜘蛛の巣のように電線が覆い、隣家も迫っていた。一言で言うと「圧迫されている」という感じ。それが解き離れるのだ。そこで、更にこう思う。何故電線は我らを地上に縛り付けようとしているのだろうかと。電線が消えれば、その束縛も解ける。誰しも自由な空へと羽ばたけるのだと。西欧の都会は電線の地中化がとっくの昔に進んでいるが、日本は遅れている。こんなところに解があったのかととも思う。小池都知事は数千億円をかけて日本橋の上の高速道路を地中化するという。間違いなく、間違っている。電線の地中化こそ文化を進める術なのだと思う。

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