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31日 8月 2012
昨日は車山山頂までリフトで登り帰りは自前の足でテクテクと下山した。山頂の眺めは素晴らしく八ヶ岳のすそ野に広がる多彩な緑に敷き詰められた景色に心が癒された。今日は北八ヶ岳ロープウェイで標高2237mの山頂にある坪庭を散策。生憎やや曇り空で日本三大アルプスは眺望出来なかったが、昨日登った車山山頂が見え何となく仲間のような親しみを感じた。下山後はパターゴルフ、イタメシの昼食、乙女滝でマイナスイオン浴、横谷温泉の黄金色の温泉入浴、無農薬野菜の買い出し、陶芸体験と大忙し。陶芸体験教室では、生まれて初めてパスタ用の大きな深皿を作り、陶芸と先生との会話と猫との遊びを楽しんだ。深皿は1~2か月後に出来上がるとのこと。今からその器に盛るパスタやカレーのレシピを何にしようか考えている。我が子のような器に盛る料理は間違いなく美味いものになるに違いない。手をかける喜びとは、こういうものなのだろうと思う。
30日 8月 2012
連日の蒸し暑さにホトホト疲れ、生気を取り戻すため高原に行くことにした。場所は蓼科。茅野でレンタカーを手配し蓼科湖経由で白樺湖を目指した。昼食は口コミで有名な蕎麦の利休庵。無農薬野菜の黒天ざるそばが人気ナンバーワンとのことでトライした。確かに美味かった。黒と言っても真っ黒ではなく、普通の天麩羅が白っぽいきつね色に対してやや浅黒いという意味での黒。黒いのは天麩羅の衣に蕎麦を使っているためで、技術の内容は分からないが、衣はパリパリで中身はしっとりほっこり。兎に角今まで食べた天麩羅の中で一番美味かった。天麩羅は料理分野としては揚げ物に定義されていると思うが、初めて天麩羅は蒸し料理であることを実感した。蒸し暑さに急かされて、蒸し料理を堪能した一日であった。蓼科は湿度が低く、日向は暑くても日陰は涼しく肌はベトつかない。露天風呂の暖かさも出た後の涼しさも心地よく肌はサラっとしたまま。完全に蒸し暑さから解放され久々に生気が甦り目的は達成された。「来年の夏は1か月ほど高原で暮らそう」と毎年言っているが、そのうち夢が実現することを夢見ている次第。
29日 8月 2012
参議院で首相問責決議が可決された煽りで赤字国債発行に必要な特例公債法案の今国会での成立が困難になった。今年度の予算90.3兆円のうち38.3兆円を赤字国債発行で賄う予定であったが執行できなくなり、今のペースで予算を使い続けると10月には財源が底を突くとのこと。すると直ぐに地方交付税の支払いが延期され行政サービスが停止し国民生活に大きな支障を及ぼすことになる。国民には大迷惑となるが政治家先生たちは百も承知だ。国民の生活などより政局の方が極めて大事という参院議員の先生たち。首相問責決議は良識の府である参議院の伝家の宝刀と言うが、それは昔話。今の参議院は良識ではなく政局の府に成り下がり、問責決議も「一応選挙前に形作りをしておこう」という伝家の竹光だ。いまの参議院は不要だ、早く参議院を廃止し一院制にした方が良い。野党は合体し「国民の生活が台無し党」と名乗るがよい。名は体を表していると称賛されるに違いない。
28日 8月 2012
国際野球連盟公認の野球の世界一決定戦であるワールド・ベースボール・クラシックWBCの参加について日本プロ野球選手会が不参加を表明し揉めている。WBCへの回答期限は今月中、もう残された時間はない。日本が不参加でもWBCは開催されることになっている。選手会の反対理由は「利益配分の不公平」で「5年先10年先を考えて」反対しているとのことだが、その理屈が良く分からない。選手会は第1回目WBCのときも「利益配分の不公平」を理由に反対したが「不参加は国際的な孤立を招くだけ」との結論に至り参加した。現在も状況は同じだが今回は「利益配分の不公平」を理由に不参加表明へと変わった。WBC参加チームは従来の16から28カ国に増え、世界的にはマイナーな野球がメジャーになるかもしれない状況にある。今もし日本が参加を見送れば、日本のプロ野球は5年先も10年先もWBC開催中は寒さを堪えて侘しいオープン戦をしていることになる。選手会の不参加は、日本のプロ野球を草野球化してしまうことになるだろう。WBCに参加すべし。
27日 8月 2012
サムスンとの訴訟でアップルの秘密のベールが剥がされつつある。デザインはソニーを、画面の指操作は三菱電機を参考にiPhoneは創り上げられたらしい。しかし今やアップルの時価総額は史上最高の49兆円。片やサムスンは三洋電機やNECや東芝の技術を導入し、後発事業を短期間で成長加速させるファストフォロワー。今や液晶パネルも半導体も世界最大手で売上11兆円純利益9千億円。両社ともカリスマによるトップダウン経営が特長だ。一方日本のソニー、パナソニック、シャープはテレビが足を引っ張り大赤字の地獄の中を徘徊中だ。特にシャープは来年まで存在していないかもしないほど深刻な状況にある。この3社にはカリスマがいない。サラリーマン社長がボトムアップで経営の一部を担当しているに過ぎない。皆で渡れば怖くないと高を括っていたが、皆こけたというところだろう。アップルやサムスンと日本のメーカーが天と地のほどの差がついたのは、経営者の先見性の高さと意志の強さと決断の速さにありそうだ。勿論日本でも先見性と意志と決断力のない経営者など不要。一度自分の会社の経営者が適切か見直す目を持つことが、会社のためというものだ。
26日 8月 2012
米国でのアップル対サムスンのスマホ特許訴訟は、アップルの全面勝訴となった。この裁判で最も注目されたのが、この訴訟を担当した裁判所の韓国系米国人ルーシー・コー判事。果たして韓国系米国人が韓国サムスンの裁判を公平に裁けるのかという点だ。サムスン全面敗訴で結審し疑いは払しょくされた。コー判事の両親は昔の韓国の軍事政権に嫌気して米国に移住した後にコー判事を出産した。米国の公立校では毎日星条旗の前で「私はアメリカ合衆国の国旗とその旗が象徴する全ての人のための自由と正義を備えた神の下にあって不可分な一つの国家である共和国に忠誠を誓います」と唱和する愛国心育成の教育をしている。結局コー判事は米国で生まれ米国の教育を受け育った米国人だった。一方韓国では未だに反日教育が行われており、いま親日家と言えば石が飛んでくる状況にある。戦争を経験した老年の韓国人はさほど反日感情はないのに、反日教育を受けた世代の反日感情が激しい。韓国の反日感情は徹底した反日教育が産み出していることが良く解る。教育は重要だ。憎しみを教えても得られるものはない。韓国はもうそろそろ前向きな教育方針に変える時期に来ている。翻って日本の教育は右翼ではない愛国心を尊ぶ教育にシフトすべき時が近づいていると思う。
25日 8月 2012
人間ドッグ受診者約300万人のうち、異常なしの人はたったの8%弱とのこと、本当だろうか。一昔前の健康診断は、1項目につき全被測定者の5%を異常と定義していた。即ち1項目につき95%が正常で5%が異常としていた。診断項目が35ある健康診断の場合、正常者は0.95の35乗=17%で残りの83%は異常となる方法を採っていた。更に最近は生活習慣病に関する項目の判定基準が厳しくなり、肝機能異常や高コレステロールなどの1項目で約3割が異常と判断されるようになっている。自分の周りを見回しても10人のうち9人が異常であるとは到底思えない。高齢化などにより異常が増える傾向にあることは理解出来るが、健康診断そのものが実態に合っていないのが現状だ。本来健康診断とは、健康状態を評価することで異常な人を発見し早期治療に役立てるためにあるもののはずだ。ところが今の健康診断は正常者も異常者に加え健康異常者を増殖させ莫大な医療費を負担させるシステムになってしまっている。昨年度の医療費が過去最高の38兆円に膨れ上がった要因はここにもある。厚労省は予算を積み増す前に、正常者は正常と異常者は異常と診断できる健康診断システムに改める必要がある。
24日 8月 2012
ロ韓中が申し合わせたように日本の領有権問題に迫ってきた一因は、民主の外交軽視と外交無知にあるようだ。しかし竹島の対応を見ていると、首相が鳩山でもなく菅でもなく野田であったことが幸いだと思う。もしもの話だが、もし鳩山であったらどうなっていただろうか。竹島の不法占拠は1953年に始まり、当時の吉田首相はすぐに国際司法裁判所への付託を提案したが韓国が拒否。その後鳩山一郎が首相になったが、この時強硬な姿勢で韓国と争わず決着させなかったことがその後の50年もの韓国占拠を生ませてしまったと言える。今もし鳩山由紀夫が現首相だったら、友愛と称して竹島を韓国に献上すると言い出していたかもしれない。もし菅であったらどうなっていただろうか。イラ菅であれば、即思いつく限りの経済制裁を実行し、ひょっとすると自身で竹島にまで乗り込んで、韓国との関係は最早修復不可能な事態になっていたかもしれない。野田は法と正義に基づいて平和的、外交的に問題解決を目指すと言っている。首相として言うべきことは言う。世界に日本の状況を発信して理解を得る努力をする。あくまで紳士的に品位を保ち対応する。出来る限りの対抗処置を考え、韓国に思い知らしめる。状況により毅然として対策を実行する。今後の野田にはこのようなことを期待したい。これは首相マターだ、丸投げは決して許されない。
23日 8月 2012
竹島をめぐり日韓両国の謝罪と撤回の応酬が続いていて、経済報復にまで発展しそうな状況にあるが、そうならないうちに収束させる方がお互いの身のためになる。EUでは9月にギリシャの進捗状況の報告があり3兆円を注ぎ込むか否かが決定される。ギリシャの改革は進んでいないからNOの結論になりEUは大混乱になるはずだ。日本も韓国も大打撃を受けることになる。特に韓国は悲惨な状況になる。韓国は輸出額がGDP対比で50%を超える輸出国で、ここ最近の輸出の落ち込みは酷く急速に経済が悪化している。9月のギリシャが現実となれば韓国経済は壊滅的な状況となり1977年IMF介入の悪夢が再来することになる。このような経済見通しの中で、日韓両国が経済報復を考えることなどあり得ない。韓国の最優先課題は経済の立て直しにあるのに、李大統領は何故この時期に竹島で大騒ぎを作り出したのだろうか。経済に強い大統領が経済を立て直せない不満からか、国民の目線を経済から逸らすためか、竹島こそが名を残すことになると思っているのか、真相は分からない。少なくとも言えることは、すぐさま子供の喧嘩はやめることだ。対岸の火事はもうそこまで来ている。
22日 8月 2012
原発の依存度に関する世論調査結果が、圧倒的に「即時ゼロ」であったことで古川戦略相は、情けないことに「15%の順次廃炉」の案から「即時ゼロ」に鞍替えをしようとしている。一方細野環境相は原発の今後の安全維持を図るためには原発技術の継承が必要であることを考慮し「順次の15%」案を主張している。この事実だけで古川が戦略相として落第であることが良く分かる。福島原発による放射能汚染という現実が、既に日本の脱原発依存を決定付けている。脱原発という条件のもとで如何に安全かつ安価に収束させていくかが日本の課題となっているのが現状だ。この期に及んで戦略相が脱原発宣言とは如何なものか。開いた口が塞がらない。簡単に言うと古川は1周遅れのノータリンに違いない。戦略相の職務は、脱原発のために何を為すべきかを明確にすることと、脱原発と新エネルギー開発のバランスを考慮し経済に支障のないようエネルギー政策を組み立てることに尽きる。戦略相は決してポピュリズムに陥ってはならない。即脱原発では無理がある、新エネルギーの創出は簡単ではない。新エネルギー創出は簡単と思うことが将来を見誤ることになる。数十年先の日本を見据え緻密な計画と確固たる信念で日本の将来を導く必要がある。原発はない方が良いが今は必要だ。やるべきことは40年廃炉を徹底し、かつその間に原発技術の劣化がないよう「15%」計画を実行できるようにすることだ。残念ながら選挙票に眼がちらつく古川戦略相には本当の戦略が見えない。元々選挙票がなくても見えないのだろうと推察はしているが。

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