国民スポーツ大会存続はクレイジー

国民体育大会の名称が、今年から国民スポーツ大会に変わった。日本体育協会が日本スポーツ協会に名称変更したものに伴うものだから、実質的な変更では無い。国民体育大会は昭和２１年に第１回大会が近畿で開かれた。全国を東・中・西地区に分けて順番に開催されている。スポーツ庁は「広く国民の間にスポーツを普及し国民の体力向上を図るとともに，地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与することを目的」としている。でも、今では国民の間に充分スポーツは普及している。今後も国民体育大会を続ける意義は有るのだろうか。全国知事会長の村井宮城県知事が国スポ廃止も一つの考え方と述べた。岩手県の達増知事は各都道府県の負担が大きく今の形式での開催は極めて困難で国が予算を確保すべきと主張している。丸山島根県知事も「今のまま３巡目に入るのであれば廃止するべきだ。費用面からそもそも開催できない」と述べている。島根県は２０３０年に２巡目となる国スポの開催を控えている。総事業費は２３５億～２６５億円程度になると試算されるが、国の補助金は５億円程度にとどまるのだ。しかし、丸山は「開催すると県が手を挙げ、今の仕組みの中でやる約束をした立場でもある」と述べたという。日本スポーツ協会も知事達もクレイジーとしか言い様がない。