AI医療機器が進歩し、がんの早期発見に有効だ。ところが、医療現場には普及していない。何故だろう。要因は、公的保険で診療報酬の加算対象になっていないこと、医師が診断を代替されるとの警戒感があり導入に後ろ向きなこと、診療報酬改定の会議に対し医療機器関連団体の影響力が小さいこと等のようだ。対策は簡単だが実行は難しそうだ。保険対象にすれば病院の導入のハードルは大きく下がる。厚労省に申請すれば、保険診療で使えるようになるが、診療報酬は増えない。診療報酬を増やすには、中央社会保険医療協議会の審査を受ける必要がある。だが、この協議会には機器関係者はゼロ。機器の診療報酬には後ろ向きだ。要するに、中央社会保険医療協議会のメンバー構成を変え機器関係者の声が反映するようにすることと、診療報酬の加算対象にすることと、医師にAI医療機器は診断の補助機器だと再教育することで解決する。しかし、ヘボ医者を再教育するのは至難の業と言えそうだ。日本の医療技術の遅れは、医師が足を引っ張っているのが実情のようだ。残念。
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