今年の世相を反映した言葉を選ぶ「流行語大賞」や「今年の一字」を選ぶ季節になってきた。ところが「今年の新語2020」なる賞もあるようだ。その大賞が「ぴえん」だという。「今年の新語2020」という存在も知らなかったが、ましてや「ぴえん」など初耳だ。全く意味不明なので調べてみた。「今年の新語2020」は、文字通り今年を代表する日本語で、今後の辞書に掲載されてもおかしくないものを対象にして、三省堂の辞書を編む人達が一般公募の候補から選んだものだという。但し、新語といっても選ばれるのはあくまで「今年広まったと感じられる新語」で、必ずしも「今年生まれた言葉」とは限らないとのこと。その大賞が「ぴえん」だという。ウィキペディアによると「ぴえん」とは、、泣いているさまを表す擬態語。泣き声の「ぴえーん」を省略し、SNS上やメールなどのやり取りで「涙」の意味でより汎用性の高い言葉として使われる。悲しい時にも嬉しい時にも使用され、深刻さは伴わない。目を潤ませた絵文字Pleading Faceとともに用いられることが多い、とある。２年前から女子中高生の間で使用されるようになり、今では男女問わず幅広い世代に浸透しているという。「ぴえん」の顔文字のUnicodeはU+1F97Aで、ネット界では立派に存在しているようだ。年を取ると若者の動きにはついて行くのが難しい。ぴえん。
今日の午前１時半頃、東海から西日本にかけて広い範囲で火球が観測され騒ぎになったとか。最後の燃え上がるような明るさは、満月級というから、目撃者はさぞビックリしたことだろう。火球とは小さな天体が地球の大気に飛び込みプラズマ化したガスが発光する現象だ。普通の流れ星は豆粒ほどの大きさの天体だというが、この火球は直径１０cm程度の大きさだろうとのこと。たったの１０cmの天体がこれほどの大騒ぎになるのだから驚きだ。でも、もっと驚くことがあったとのこと。１１月１３日のこと。大きさ５～１０mの小惑星が上空４００kmを通過したという。この距離はいま野口さんが滞在している国際宇宙ステーションと同じ。被害がなかったことは幸い中の幸いであった。これまでに最も地球に接近した小惑星は、３０００kmなので大幅に記録を更新したようだ。もし１０mの小惑星が地球に衝突していたら、恐竜が絶滅した地球環境と同じになってしまう。大気圏を通過するだけでも大被害が予想される。ゾッとするニュースだが、地上では大したニュースにはならない。それもゾッとする。
川崎医科大の日野教授らのグループが、薬剤のナノ化により肝臓がんの抗がん効果を高めることに成功したとのニュース。この薬剤は、がん細胞が増殖するのに必要なブドウ糖の吸収を阻害する２―デオキシ―D―グルコース。効果は大きいが、高血糖などの副作用があるため、通常治療には使われていない。ところが、薬剤を５０～１５０ナノメートルまで微細化してマウスに注射した結果、薬剤が血管の壁の隙間からしみ出し、がんにたどり着いたという。ブランクに較べがん組織は２分の１だったとのこと。肝臓がん細胞が薬剤をブドウ糖と間違えて吸収する一方、免疫細胞が寄ってきて、ブドウ糖を優先的に取り込み、免疫細胞も活性化した結果と考察している。更にいずれのマウスにも大きな副作用はみられなかったという。ナノ（１０億分の１m）の世界は、これまでの化学の常識を一変させる。自分は数十年前に感光性樹脂の研究をしていた。もし、数十年前にナノ技術が存在していれば、感光性樹脂の全く新しい応用分野が拓けたに違いない。技術はスパイラルに進化していくものだ。
病気の治療法には色々俗説があるものだ。新型コロナにも珍説が飛び出した。奈良県立医大によると、ある種のお茶が新型コロナウイルスを不活化することを発見したという。実験したのは、市販されているペットボトル入りの緑茶２種類、茶葉から入れた紅茶と大和茶の計４種類。ウイルスが入った液体を混合し効果を調べた結果、３０分後に紅茶は９９・９９％、大和茶は９９・９％までウイルスが減少。ペットボトルでは緑茶の１つは９９％まで減り、別の１つはあまり変化がなかったとのこと。感染力を失わせる能力が高いお茶とそうではないお茶があるのは事実のようだ。もし、それが真実だとすると、日本や中国を含む東南アジアやニュージーランドで感染者が少ないも肯ける。東南アジアはお茶飲みが習慣化しているし、ニュージーランドの烏龍茶も有名だ。お茶に含まれる物質は、山中京大教授の言うファクターXかもしれない。だが、紅茶で有名な英国では新型コロナが猛威を振るっている。奈良県立医大が指摘するように、お茶には効果のあるものと無いものがある。カテキンだけが解ではなさそうだ。東南アジアで常用されるお茶と英国の紅茶の成分と飲む量を比較すれば、ファクターXにたどり着けるかもしれないと思った次第。
新型コロナウイルス感染症は指定感染症に位置付けられている。指定感染症の期間は今年の１月２８日から来年の２月６日までの期限付きだが、政府は２月以降も延長する方向で検討しているという。マスコミでは二類感染症相当と報道されているが、正確には新型コロナのためにカスタマイズされた措置が定められている感染症と言うべきとのこと。何故なら、指定感染症の定義は既に知られている感染性の疾病（一類感染症、二類感染症、三類感染症及び新型インフルエンザ等感染症を除く）であって、感染症法上の規定の全部又は一部を準用しなければ、当該疾病のまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあるものとして政令で定められているからだ。問題は二類感染症相当の規定がなされていることだ。二類感染症相当故、全てが保健所扱いになり、PCR検査数も増やすことが出来ないため実態が把握出来ず、保健所もパンク状態だ。少しでも重症者が増えれば医療崩壊を招いてしまうことになる。現在は新型コロナのためにカスタマイズされた措置が定められているのだから、早急に医療崩壊を招かないようカスタマイズを変更すべきだと思う。死亡者数で見ると、新型コロナはインフルエンザよりも軽いと言える。従って、もし医療崩壊に至れば、その要因はカスタマイズを変更しない政府の不作為にあると言えると思う。
大企業の味方と言えば経団連だが、中小企業の味方と言えば日本商工会議所だ。その日商の三村会頭が政府の成長戦略会議で「小規模企業の減少は都市への雇用流出に繋がり、地方の衰退を加速させている」と言ったとか。国の定義によると、小規模企業とは製造業で従業員２０人以下、商業・サービス業では５人以下の家族経営の零細企業を意味する。近年、地方の零細企業とその従業員が激減していることは間違いない。でも、三村会頭の説は当を得ているのだろうか。賃金が低い地方の若者が賃金の高い都会に流れているのは現実だ。小規模企業の賃金が低いのも事実だ。水が高きから低きに流れるように、雇用で言えば人が賃金の低きから高きに流れるのも自然の理だ。正確に言うと、地方を衰退させているのは、賃金が低いからであり、三村が言うように小規模企業が減少しているからではないと言える。ましてや、小規模企業の減少が地方の衰退を加速させているという主張は、成長のためには何も生まない。少なくとも成長戦略会議の趣旨に逆行している。日商はアトキンソンの本を熟読して生産性向上の重要性を認識し、地方を活性化させるために小規模企業の生産性を上げ、賃金が都市並みに上がるような政策の提言を行うべきだと思う。
安倍前首相の後援会が桜を見る会前夜に主催した夕食会の費用補填について、東京地検特捜部が政治資金規正法違反容疑で動き出した。当時安倍は国会で「事務所はホテルとの仲介をしただけで補填はしていない」と答弁を繰り返していたが、５年間で総額８００万円超の補填をしていたことがバレてしまった。安倍は退任後体調が回復し、再々登板が噂されていただけに意味深長だ。補填額は８００万円超とかホテルの領収書とか検察しか知りえない話がボロボロとリークされている。考えられるストーリーは３つ。１つは、隠しきれなくなった安倍が、秘書の所為にして逃げ切りを図ること。１つは、安倍の頼みの綱だった黒川が賭け麻雀で退職し、検事総長に就いた林が検察本来の仕事を始めたこと。天網恢々疎にして漏らさずというところか。もう１つは、菅-二階ラインが安倍の再々登板を阻止するため検察を動かしたこと。いずれにしても、安倍本人が知らないところで８００万円が補填されていたなどあり得ない。ここは素直に白状し罪を認めた方が、国民の受けも良くなり今以上晩節を汚さないと思うのだが。でも、間違いなく晩節も汚すことになるのだろうことは推測出来る。
新型コロナウイルスが全国へ感染拡大し初めて２５００人を超えた今になって、漸く政府がGoToキャンペーンの運用を見直すと発表した。これまで政府は、GoToキャンペーンによって感染拡大したエビデンスは無いと言い張ってきた。でも、感染は人から人へと罹る。人が移動すれば感染は拡散するのが道理だ。GoToと感染拡大は無関係というのは屁理屈に過ぎないのは明白だ。菅首相は経済を止める訳にはいかないという理由でGoToに固持しているようだが、それがそもそもの間違いだと思う。経済学の原則から言えば、市場価格を操作して資源配分をかく乱するのでなく事業者に直接に補助を与えるべきものだ。GoToの救済対象が観光業と飲食業に偏っているのも間違いだ。結局政治に対し声の大きい業界だけが恩恵を受けることになる。政府は政策の順位付けをすべきだ。まず感染対策と医療崩壊防止だ。新型コロナは２０２０年１月２８日から２０２１年２月６日までの期限つきで「二類指定感染症」となっている。早急に二類を外し、医療の自由度を広げるべきだ。次がワクチン開発支援。ワクチンが出来るまでは事業者援助。感染が落ち着いてきたらGoToという具合に。少なくとも、感染を拡大させるGoToは即刻中止すべきだと思う。
米国では新型コロナの新規感染者数が１５万人と過去最多を更新し、英仏では次々とロックダウンが行われる事態となっている。ところが、日本の医師には「日本の第３波は深刻化しない」と予想する声が相次いでいるという。順大医学部の奥村特任教授によるとその根拠は、死亡者数が少ないこと、ウイルスが弱毒化していること、集団免疫をすでに獲得している可能性があること、３密を守る日本人の国民性、だと言う。また上久保京大大学院特定教授によると、新型コロナは変異で弱毒化するという。コロナウイルスの周囲には、人間の細胞にくっついて影響を与えるスパイクがある。新型コロナのスパイクが変異可能な数は最大で１２～１４で、ひと月に１回ほどの頻度で変異する。新型コロナは２０１９年１２月に中国武漢で発生したので、今年の１１月には最後の変異を終えて、その後消失し、人類に大きな危害を加えない普通の風邪になるという。もしこの理論が正しければ、来年の正月からはマスクもワクチンも不要になり、GoToキャンペーンも盛んになり、勿論東京五輪も縮小せずに大々的に行われることになる。
新型コロナの第３波が襲来し、マスコミでも医療崩壊の懸念を伝えるようになった。医療崩壊を概念的には理解出来るが、実際どのようなことが起きるのか、予め知っておきたいところだ。感染症専門医が書いた「新型コロナによる医療崩壊で何が起こるのか」という記事が目に留まった。医療崩壊とは、一般的には「必要とされる医療」が「提供できる医療」を超えてしまうことを指す。新型コロナの患者数が増加して「提供できる医療」の限界を超えると、新型コロナ患者の診療の質が保てなくなるばかりでなく、新型コロナ以外の患者への医療の量も質も低下してしまう。まず、救急車の搬送先が見つからなくなる。たらい回しにされ救える命も救えなくなる。米国の実績では、入院患者が激減する。心筋梗塞も脳梗塞も肺炎も全ての一般患者が激減し、新型コロナ患者だけが激増する。そして入院出来ない一般患者の死亡数が増加する。心筋梗塞、心停止などの急性期疾患だけでなく、慢性疾患にも悪影響を与えている。米国ではガン患者数が減っている。診断されないガン患者数が増えるからだ。英国では死産が増えている。感染を恐れて病院に行かなかったり、医療機関の質の低下が影響しているとのこと。医療崩壊とは、医療現場が機能しなくなることだけではない。本来受診すべき人が病院に行けなくなることも含まれるのだ。菅政権は、GoToなどに固持せず、医療崩壊を防ぐ政策に集中すべきだと思う。
２０数年通い続けたテニスクラブが今年一杯で閉じることになった。今日は平日テニス同好会のお別れ会だ。コロナ下にもかかわらず１０数人が集まった。例年は年に数回クラブハウスで飲み会をやるが、今年はコロナのため飲み会はゼロ。今年最初で最後の飲み会になった。テニス終了後クラブハウスに集合。天気も不順なので、お摘まみは近所のスーパーやケンタッキーから調達。コロナの第３次感染が始まっているので、最初は静かなトークから始まった。やがてお摘まみも少なくなり、お開きとなり、テニスをするグループとダベるグループに分かれた。自分は勿論飲みながらダベるグループだ。皆２０年来の顔見知りだから、話が弾んだ。ソーシャルディスタンスは無く、アルコールが入った影響もあり、大声で大笑いの状況が続いた。その時、思った。もし、この中に一人でもコロナ感染者がいれば、クラスター発生は間違いないと。政府はGoToキャンペーンで、旅行や飲食を後押ししているが、アルコールが入れば歯止めが無くなるのが世の常だ。第３次感染が拡大するのは、宜なるかなと感じた次第。
新型コロナウイルスの新規感染者数が遂に２千人を超えた。菅首相は官邸の記者会見で「会食は４人まで。飲食の際でも会話のときにはマスクを着用する静かなマスク会食をお願いしたい」と述べた。西村コロナ相は「尾身先生も言われていますように、感染がどうなるかは、神のみぞ知る」と述べた。そして、小池都知事は、都が感染の最高レベルに引き上げられたことに関し「今後の深刻な状況を厳重に警戒する必要がある」と延べた。更に「会食は少人数・小一時間・小声・小皿・小まめの５つの小で」と付け加えた。菅の会食人数制限は大阪府知事の受け売りだし、マスクを常用している国民に今更言うことでもない。西村に至っては、状況判断も出来ない投げやりな態度が目障りだ。一方小池は無責任にもシャーシャーと在り来たりのことを喋る。でも、この事態に鑑み、菅も西村も小池も成すべきことがある。菅は首相としてコロナの指揮をとり、西村は感染予防よりも感染拡大後の対策を打ち、小池は首長として都の医療が崩壊しないよう対策を打つ必要がある。でも、３者とも、自分の職は横に置いて、脳天気なことを言って、その場を凌いでいる。この３人は為体の見本だと思う。機会があれば即刻首にすべき輩だと思う。如何。
新型コロナウイルスのワクチン開発競争が激化している。モデルナとファイザーが新型コロナウイルスの予防に９５％の有効性を示したと発表した。安全性の確認は必要だが、光明が見えたと言えるだろう。コロナのワクチン開発は種々多様だ。日経バイオテクによると、メッセンジャーRNA法は米モデルナと米ファイザー。ウイルスベクター法は英アストロゼネカとロシア。DNA法は米ファーマシューティカルズや大阪のアンジェス。その他、組み換えたんぱく質、組み換えVLP、不活化等々多種多彩だ。中でもメッセンジャーRNA法は、これまでのワクチン界には無かった技術で急遽光が当たったと言われている。この技術が進めば、あらゆる感染症に応用が可能になるという。従来のインフルエンザにも、新たなパンデミックにも短期間でワクチンを作ることが可能になり、ガン細胞への免疫力を高める治療にも応用出来るという。まさに、夢の新技術と言えそうだ。新型コロナウイルス禍には困ったものだが、感染症対策全体としては、災い転じて福となすということになりそうだ。
コロナ感染者数の増加が連日報道されている。GoogleがAIを駆使した日本版COVID-19感染予測 でも、今後増加の一途をたどり１２月中旬には新規感染者数が３千人に達すると予測されている。しかし、政府は感染防止を国民に委ね、また他力本願でワクチンを只ひたすらに待っているだけだ。しかもあろうことか、GoToキャンペーンで全国への感染拡大を助長している始末だ。世界と比較すると、日本政府の対応の拙さが明らかになる。米国の新規感染者数は２０万人で、日本は２桁も少ない２千人だ。でも、米国は医療崩壊していないが、日本の札幌ではすでに医療崩壊の危機が叫ばれている。２桁も少ないのに、医療崩壊寸前という日本の医療体制が最大の問題と言える。菅首相と赤羽国交相は頑なにGoToキャンペーンを中断しようとしないし、西村コロナ相はただ感染防止を訴えているだけ。決して、医療崩壊を阻止する政策は口に出さない。隠す必要も無いから、政策など無いということなのだろう。更に問題なのはマスコミの政権への忖度だ。マスコミは、いの一番に医療体制の整備を訴えるべきなのに、どのテレビ局も感染者数だけを取り上げている。医療崩壊による死者は、政府とマスコミの犠牲者と言われることになりそうだ。
今年のマスターズゴルフは異例ずくめだった。例年４月に開催される大会がコロナの影響で１１月開催になった。感染防止のため、１番ホールと１０番ホールからの同時スタートになり、パトロンと呼ばれる観客もゼロ。ダスティン・ジョンソンがブッチ切りで優勝したものの、上位にはウッズ、マキロイなどの常連が顔を出さなかった。例年は硬くて止まりにくいグリーンが柔らかく止まり易かった。例年は観客に取り囲まれ狭くなったコースで緊張を余儀なくされたが、今年は無観客のためコースを広く使うことが出来た。オーガスタは知識や経験がモノを言うコースというのが定説だが、今年はそれらの知識が逆に邪魔になり常連ほど沈んでしまったのだろう。上位にはキャメロン・スミスやイム・ソンジェらの経験の浅い選手が名を連ねた。調子が良かったのだろうが、新鮮な気持ちでコースマネージメントが出来たのがプラスになっているはずだ。その中でも、超常連のダスティン・ジョンソンが２０アンダーという大記録で優勝したのは特筆すべきことだと思う。４月開催のマスターズで優勝することは難しいと言われているが、４月のコースを熟知するダスティン・ジョンソンが、ブッチ切りで１１月のオーガスタを制したのだから、真のゴルフの王者と言えそうだ。
TBSの視聴率の良い「噂の!東京マガジン」が、２０２１年３月で３２年間の歴史に幕を閉じるとのこと。理由は、コロナによる広告収入の減少もあるが、レギュラー陣の高齢化に伴い出演料が高騰し過ぎたからだと言われている。先日は、２０～３０年前の映像が放送され、同じレギュラー陣の若かりし頃の姿が時の流れを実感させた。一部の若者からは、「やって！TRY」が若い子の料理を失敗する姿を中高年男性が嘲笑するのが不愉快だとして、終了することを喜んでいるという。でも、登場する若い子は傍目を機にせず動じないから、自分は不愉快だとは感じなかった。この番組の良かった企画は、現場に赴いて直接取材するコーナー「噂の現場」だと思う。各地で起こっている対立や問題について、現場にレギュラーが出向いて取材し、スタジオで発表する。しかも、双方の言い分を平等に聞いたり、行政に鋭く迫ったりして、問題を深く掘り下げていた。中には後日NHKで取り上げられた事柄もあった。各地のいざこざを白日の下に曝し、世に問う姿勢は正にジャーナリストの鏡とも言えそうだ。最近は、同じ情報バラエティ番組と言っても、芸人がチャラチャラするだけで、「噂の!東京マガジン」のような社会性が欠けている。「噂の!東京マガジン」がレギュラーを一新して再出発することを願っている。
今の時代、官僚と言うとモリカケの忖度を思い起こしイメージが悪い。事実、２０２０年度の国家公務員総合職志願者数は過去最少で、さらに内閣人事局が実施した意識調査によると、若い世代の現役官僚離れが深刻化しているという。そんな中でジョブマーケット・プラットフォームOpenWorkが、中央省庁のチームワーク調査を行い省庁のランク付けを行ったとのこと。その結果、中央省庁のチームワークの良さの１位は特許庁、２位は経産省、３位は環境省だったとか。特許庁審査部はフラットな組織体系で、基本的に審査業務は一人で完結する。対象が特許だけに論理的思考をする人が殆どだろうから、互いに尊重し風通しも良いのだろう。経産省の組織はヒエラルキーそのものだから、２位とは意外な感じがする。でも常に様々な情報や人脈に接するので、個々人のマネジメント能力が高いのだろう。環境省は比較的新しい組織で、各省からの出向も多いのでヒエラルキー意識も低く、仕事自体にヒエラルキーを必要としないのだろうと推測出来る。評価は、相互尊重、風通しの良さを集計したものだというので、特許庁や環境省が上位にくるのは当然だと思う。折角、中央省庁のチームワーク調査を行ったのであれば、チームワークの悪さに焦点を当てるべきだったと思う。今時国民の誰も、チームワークの良い省庁が何処だとなど求めてはいない。誰もがチームワークの悪い省庁と、その要因を知りたいと思っているはずだ。考えるに、この調査会社は単なる政府の回し者かもしれない。
誰がどう見ても新型コロナウイルス感染の第３波が到来してきたのは間違いない。海外の状況を見ても、感染は指数関数的に激増するから、爆発的感染に備えることが極めて重要だ。ところが、日本医師会の中川会長が「第３波と考えてもよい」との認識を示したことに対し、加藤官房長官は「政府は第３波の具体的な定義を定めているわけではない」と否定的だ。「引き続き最大限の警戒感を持って対処しなければいけない」と、政府は何もしないことを暗に言っている。西村コロナ相と田村厚労相も「国民、事業者に出来ることを一つひとつやっていただきたい」と要望しているだけだ。でも、何もしないのなら、まだましだ。GoToが感染拡大の元凶になっている。だが、菅首相と赤羽国交相は頑としてGoToを中断しようとはしない。この状況を一言で言うと、政府がコロナ感染の拡大を図り、感染の縮小は国民の義務という構図だ。最早、菅政権には期待していない。でもせめて、爆発的感染に見合った医療体制の整備はしてほしいと願うばかりだ。しかし、願いは叶えられそうもない。
カミサンが「乳酸菌と善玉菌 」を読んで「デザートのフルーツとヨーグルトに梅ジュースを加えているが、その理由は分かる？」と投げかけてきた。我が家では毎年梅が出回ってくると、梅と氷砂糖と酢で梅ジュースを作る。その梅ジュースをスプーン一杯程度デザートにかける。無糖のブルガリヤヨーグルトに梅のほのかな香りとうま味が加わる。これが美味い。質問に答えられないでいると、カミサンが「カルシウムの吸収を良くするためよ」と自ら正解を言う。そう言えば、ガッテンで「カルシウムは酸と一緒に摂ると吸収され易くなる」と放送していたことを思い出した。自分は知識を吸収するのは好きだが、実践が伴わないことが多い。だから、すぐ忘れてしまう。その点、カミサンの実行力は抜群だ。良いと思うことはすぐやる。そして、それが長続きする。我が家の梅ジュース入りデザートはその典型だ。鉄も同じだ。我が家は二人揃って赤血球値が低めだ。鉄を摂るのが好ましい。ヤカンで井戸水を湧かす時、必ず鉄タマゴを入れる。溶けた鉄イオンが吸収され、血液中の鉄分を補っていると信じている。自分は化学を生業にしてきただけに、カルシウムも鉄イオンも親しみを感じる。
米大統領選で何故バイデンが勝って、何故トランプが負けたのかには諸説がある。その一つが現代貨幣理論Modern Monetary Theory所謂MMTだと言われている。MMT経済理論では、通貨発行権を持つ国家は債務返済に充てる貨幣を自在に創出できるため「財政赤字で国は破綻しない」と説く。主要国は巨額の債務を抱えるがインフラや医療保険などに財政資金をさらに投じるべきとの考えに立っている。そもそもトランプが大統領に選ばれたのは破壊と建設のうち破壊の任務を与えられたからだ。事実、戦後から定着してきた自由貿易、国際協調、TPPなどの共同市場を破壊し続けてきた。今後もこのまま続くとトランプは内示を受けていたはずだ。ところが、コロナでアメリカ経済は大不況に向かうことが確実になったので、破壊を建設に切り替えることになった。１０月には世界中央銀行の番人であるIMFが、従来の財政健全化路線をMMT路線に切り替えた。ここで潮目が変わったのだ。バイデンは財政支出で経済を支える用意があると言っている。この政策はMMTに合致しているとステファニー・ケルトンも言っている。米国の陰のキングメーカーは、大統領選直前になって破壊から建設に舵を切った。破壊のトランプから建設のバイデンに乗り換えたのだ。だから、バイデンが勝ったし、トランプも負けを認めないのだ。という説もあるようだ。
バイデンが当確を決めたが、トランプは敗北を認めていない。でも、世界は次期米大統領はバイデンとして動き始めた。いち早くEU諸国とカナダ、インド、オーストラリア、イスラエルなどがバイデンに祝辞を発信した。そして菅首相も早々と。安倍首相がトランプと蜜月だったから、菅の対応の速さに違和感を覚えたが、政治家だけに変わり身が速いのだろう。でも一方で、未だに沈黙を守っている国がある。ロシア、中国、ブラジル、メキシコ、トルコ、北朝鮮などだ。メキシコ以外は独裁国家だ。独裁国家はトランプと仲が良いという訳ではない。トランプが独裁者を好きなように、また独裁者もトランプを好きという訳でもなさそうだ。独裁者はトランプを御しやすいと思っているのだろう。何故なら、トランプを納得させるには思想や理屈は要らない。損得だけを考えれば良いから交渉は簡単だ。しかも交渉はバーターに応じる。ところが、トランプが負け、一般市民になると話は違ってくる。トランプは金稼ぎのため、これまでの密約を暴露するかもしれない。そう考えると、独裁者らは今頃震え上がって、言葉を発することも出来ないのかもしれない。あと数ヶ月も経てば、真相は明らかになるのではないかと期待している。
受信料の徴収をめぐり、NHKが放送法の改正を求めている。NHKの大義名分は受信料徴収コスト３００億円の費用削減だが、その根底にあるのは「肥大化路線」だ。総務省の有識者検討会で、NHKはテレビの未設置者にも届け出を求めたが、設置者のみに修正された。NHKの要望に対しては、民放各社や新聞社からも強い批判が起きている。民放連は、届け出を求めなくても業務の見直しでコストカットは可能だと主張し、新聞協会は、受信料制度は公共放送が担うべき業務範囲の明確化とセットで議論されるべきで、まず業務範囲を自ら抑制的に規定することを最優先するべきだと主張している。自分はこのブログでNHKの在り方について何回も主張しているが、新聞協会と同じ意見だ。受信料制度を合憲とした２０１７年の最高裁判決以来、NHKは図に乗っている。最高裁は「NHKが受信設備設置者の理解が得られるように努め、これに応じて受信契約が締結されることにより運営されることが望ましい」と判決を下した。最高裁は税金や保険料のように支払いを義務化して良いとは言ってはいないのだ。最高裁判決は片手落ちだ。新聞協会が主張するように、受信料制度は公共放送が担うべき業務範囲の明確化とセットで義務化すべきと判決すべきだったと思う。
吉岡建築設計が中央自動車道をまたぐ橋の耐震補強工事の耐震偽装を告発したことが話題になっている。話題の中心は、本来あるべき鉄筋が入っていなかった耐震偽装だけでなく、告発した下請け企業の勇気と、告発を隠蔽した国交省と福岡県とNEXCO中日本だ。NEXCO中日本の発注を受けたのは元請けの福岡県の大島産業。吉岡建築設計は大島産業の二次下請けという関係。よくぞ元請け会社を告発したと賛美の嵐だ。下請け業者らは「人権と正義の会」名義で、昨年末に国交相とNEXCO各社社長と福岡県知事に建設業法違反の疑いを訴える告発状を送っていたという。ところが反応が無く、しびれを切らした吉岡建築設計会長が、１０月末の週刊文春で実態を実名告発したことで明るみに出た。それでやっと国会でも取り上げられ、NEXCO中日本も施工不良を認め、大島産業への損害賠償請求を公表へと動き出した。もしこの間に橋が中央自動車道に崩落していたらと思うとゾッとする。何故揃いも揃って国も県もNEXCOも、この問題に及び腰だったのだろう。大島産業の地元選出で、庇護者として動いていた元国交政務官の宮内秀樹・農水副大臣の存在と関係が取り沙汰されている。徹底した解明と厳罰が必要だ。
我が家の朝食は洋食で、毎朝デザートには季節のフルーツとヨーグルトがつく。ヨーグルトを欠かさないのは腸内の善玉菌を増やすからだと信じているからだ。今でも日本中の家庭がヨーグルトの効能を信じていると思う。ところが、調べてみると、昨年１１月に「ガッテン」で、腸内環境を改善させるはずのヨーグルトに含まれる乳酸菌は、腸に届いても通過菌として排除されてしまうと放送されている。多くのヨーグルトメーカーが存在するので、NHKとしては衝撃的な内容だと話題になったという。問題は乳酸菌を食べれば、そのまま善玉菌として腸内に留まるという誤解だ。乳酸菌は腸を通過するときに酢酸やプロピオン酸などの短鎖脂肪酸を産出し、常在菌を助ける。だからヨーグルトを摂り続けることが大切だ。そして善玉の常在菌を増やすには、エサとなる水溶性食物繊維を摂取することだという。何のことはない。結果論として、フルーツとヨーグルトを摂ることは善玉菌を増やし腸内フローラを良くすることに繋がっているのだ。自分はヨーグルトの乳酸がそのまま腸内の善玉菌になると思い違いしていた。でも、カミサンは「ガッテン」に学んで、毎朝フルーツとヨーグルトを出すよう心掛けているのかもしれない。
竹下登の孫DAIGOは、KSK（結婚してください）やDD（努力大事）など、日本語のフレーズを数文字のアルファベットに略して表現した「DAI語」をよく使うことで有名だ。アルファベットで表現する代表は、例えばSNSの「マジうけるw」。このwは、語尾につけて文章に笑いの要素を加えることを目的に使用されている。それが英語のネットスラングとなると半端ない。因みに日本のwwwは英語圏ではlolとかkkkだ。ASAPはas soon as possibleの略。b/cやcuzはbecause。OICはOh, I see。btwはby the way。CULはSee You Later。初めは取っつきにくいが、慣れてしまえば使い勝手が良さそうだ。ところがネットスラングは日々進化している。例えばPfff。fの打ち間違えではない。いらつきと、失望の表現するネットスラングとのこと。発音すると「ぷふっ」というような空気が抜けたような音になるため、拗ねたりイラついたりした時に言う「おいっ」「フンッ」を表している。もっと複雑なのがLOLsob。Laugh Out Loud＋sob（すすり泣く）で、泣きたいような、笑いたいような、そんな気持ちを表すという。悲しい状況をなんとか、笑い飛ばそうとして無理している状態ともいう。いま世の中には余りにもLOLsobが多過ぎる。
今年の流行語大賞のノミネート３０語が発表された。今年は世界中コロナ一色だった。その所為か、アベノマスク、３密、ステイホーム、ワーケーション、新しい生活様式、クラスター、GoToキャンペーン、自粛警察、Zoom映え、ソーシャルディスタンス、濃厚接触者、PCR検査等々の新語が目白押しだ。また流行った、あつ森、鬼滅の刃もノミネートされた。例年は政治ネタが多かったが、今年は、アベノマスク、総合的・俯瞰的、BlackLivesMatter運動だけで影を潜めた。印象的なのは、BlackLivesMatter運動がノミネートされたことだ。米国の人種差別問題が日本の流行語大賞にノミネートされるのは前代未聞。それ程トランプによる米国内の人種差別が激しくなったということだろう。自分はNo１をアベノマスクと推測している。コロナによる生活様式の激変と愚かな政治への失望を象徴しているからだ。菅首相の「総合的・俯瞰的」も、今後の暗くて長い政治的トンネルを予感させる。ベスト３には入るかもしれない。いずれにしても、トップテンは１２月１日に発表されることになる。
今年はコロナで遠出をするチャンスがめっきり減った。でも折からGoToブームだ。安く行けるという下心からではないが、久し振りに旅行に行くことになった。目的地は房総。京葉道路が３つの事故で大渋滞だ。やっとの思いで東京ドイツ村に着きパターゴルフを楽しんだ。１１月から入園料が３千円／車と跳ね上がった。イルミネーション人気で鼻息が荒いようだ。でも高い割には人出も多かった。普段はガラガラの鋸山の駐車場も満杯で、ロープウエイに乗ることも諦めた。金谷の飲食店も駐車場も混んでいた。一体何処から降って湧いてきたのだろうかと思う程の人出だった。GoToとコロナのバランスは取れるのだろうかと不安になった。でも久留里は空いていた。城下町で湧水の町。ここだけは昔ながらの時間がゆったりと流れていた。宿泊先は勝山の海辺のホテル。海の景色と温泉露天風呂が売りだ。風呂に浸かり、波の音を聞きながら、ゆったりと動く船と向こう岸の三浦半島を見ながらビールをググッと。天国だ。命の洗濯が出来た。いや、洗濯するほど汚れてはいないと思いながら、再びビールをググッと。やはり天国だった。
韓国民が文大統領に爆発寸前だとか。１０月３１日付け朝日新聞の記事「文大統領が日本政府に対し徴用工問題について、後で補償するから賠償するフリをしてほしいと提案したが断られた」が韓国に伝わり、「我々が再び日本に負けることはないだろう」と語っていた文大統領に対し猛烈な批判が高まっているという。思い起こせば昨年の夏だ。日本が徴用工問題の報復として韓国をホワイト国リストから除外して輸出管理を強化した。文大統領は反日感情を煽り日本製品不買運動で対抗。でも、不買を扇動した文大統領が、後ろで「屈辱的な提案」を行っていたのだから、韓国民にとっても何をか言わんやだ。日本製品不買運動が支持率を引き上げる茶番劇だったのが見え見えだ。権力に振り回されてはいけない。これで韓国民も少しは現実が見えてきたに違いない。反日運動は政権の支持率を上げる効果はあるが、決して韓国民の為にはならない。韓国民も一人ひとり見れば、親日的な人が多い。歴史教育でも韓国政府製教科書だけでなく、海外の教科書も参考にして、歴史の真実にも目を向けるべきだと思う。
住民投票の結果に対し、松井市長も吉村府知事も「大阪市民の判断を重く受け止めたい。二度と再び挑戦することはない」と述べた。何故彼らは「重く受け止めた」のかを考えてみた。２回目の住民投票で、反対票は１回目よりも増えた。でも僅かだ。だが、内容はかなり違う。今回は公明が賛成に回った。公明の２万票が反対から賛成に回ったので、これだけみれば４万票が賛成に加算されたことになる。それでも、トータルとして反対票が増えたのだから、民意としての反対票が大幅に増えたことになる。恐らく松井・吉村は、公明の協力が無ければ、完敗だったと悟ったに違いない。今年の６月の世論調査では、賛成４９％、反対３５％と賛成が１４％も上回っていた。でも、投票日が近づけば市民も真剣に考える。維新は都構想のメリット・デメリットを明確に説明・説得出来なかったのだろう。大阪市財政局の捏造試算を打ち消すことが出来なかったのが致命傷になったのだろう。都構想は実現しなかったが、大阪市民には大阪市政の在り方を再認識するきっかけになったに違いない。
大阪都構想の住民投票が行われ、僅差で反対多数となり都構想は葬り去られた。ABCテレビとJX通信社の合同調査によると、１週間前までは賛成派がリードしていたが投票直近で裏返ったとのこと。その要因は、毎日新聞の２６日朝刊の記事「市４分割 コスト２１８億円増 大阪市財政局が試算」だと結論付けている。しかし、後日大阪市財政局は今回の試算は捏造試算だったと謝罪した。間違った情報が投票を左右したのだ。橋下元大阪市長は市役人のクーデターだと言っている。元財務官僚の高橋洋一嘉悦大学教授によると、大阪市役所役人、毎日新聞、共産党というトライアングルは反対するためには手段を選ばず卑劣だと非難している。また一度大阪市が無くなると復活出来ないというのもデマだと指摘している。自分は総論として、大阪都構想に賛成だ。橋下は「敗因は変化を嫌う人間の性だ」と言い、吉村府知事は「メリットの説明をしきれなかった」と敗因を分析している。デマについて徹底的にデマであることを証明し、納得のいくまで説明を尽くせば、結果は反転していたかもしれない。結局、維新の最後の詰めが甘かったのが敗因だと思う。